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回答16件
グループの元従業員です。 リストラの実施を以て入社を辞めた方が良いかを尋ねた理由によりますが、経営状況的な意味合いであれば、財務諸表、リストラに関するレポートを確認することを推奨します。 リストラの目的、対象、内容を見れば分かりますが、肥大化し過ぎた体質を整えること、成長分野への投資に必要な資金を確保することを目的にしているように見受けられます。 もし、長期的な雇用の安定に対する期待であれば、この時点でリストラを行なっているからこそ富士通のような企業を選ぶべきだと思います。 というのも、リストラを行なってはいますが、コスト部門をプロフィット部門に移動させる施策や、対象年齢を設定しているため、長期雇用を前提としたウェットな日本企業らしい風土がまだあると思われるためです。※表面上かもしれませんし、異動は苦痛の伴うものでしょうが。 実際、私がいた会社も、富士通の資金力からくる安定感からか、良くも悪くも優しい会社であるという印象でした。 そのため、新入社員には良い環境ではないかと思います。 それが遠因として大量の人を抱え込むこととなり、"大規模な"リストラに繋がっていると思いますが。 富士通が属する業界的には前出の方の回答通りです。 しかしながら、仕事内容、技術の新旧如何を問わず富士通クラスの規模、資金力でしか展開できない(富士通にいるからこそできる)、スケールの大きな仕事があるのも事実です。 もし、収入面、業務の先進性を求めるのであれば、そもそも富士通など一般的な多くの日本企業を選択肢に入れない方が良いです。 私的にはUSやインドネシアなど海外のIT企業、日本の数社の先進企業でない限りどこもあまり大差がないと思います。 結局は仕事の方法、マーケットの違い程度です。 なお、参画しているマーケットが斜陽なのも確かですが、向こう5年は安定しているでしょうから、経営幹部を目指さない限り、あまり考えなくても良いです。 最後に、漠然とした将来性を懸念しているのであれば、それはどの会社も変わりません。強いて言うならば、海外へ行かれることが最善策です。 これからの時代、1社目は下積み程度の位置付けに考え、色々とトライをして経験を積むこと意識した方が良いですよ。 なお、富士通は10年以上いると想像以上に悪い文化(生温い)が身についてしまいますので、5年を超えて転職を検討し始めることを強くお勧めします。
あくまで個人的意見ですが、従来のシステムの受注開発(既成品であるパッケージソフトウェアじゃなく、お客さんのオーダーメイドのシステムをゼロから構築する形態)を担うSEであれば、今後は富士通に限らず、業界としても斜陽産業だと思います。 一方で、IoTやAI、データアナリストなど、高度なIT技術とビジネスを結び付けられるIT人材は、高待遇で採用が進むでしょう。事実、NTTデータ、コミュニケーションズ、ドコモ、NEC、ソニーなど、日系大企業がようやく高度IT人材の新卒給料を、その他大勢の総合職とは差別かして、能力ある人に見合った(欧米には劣りますが・・・)給料を出すように少しずつ変わってきました。そうでもしないと会社がどんどん廃れていくと、やっと気づき始めたようです。(遅いですが・・・これから挽回していかないと)
リストラの対象者は若い人ではなく、年齢が45以上の人で、自分の成果よりも高い報酬をもらっている人がターゲットです。 したがって、新卒で入るかどうかの判断としては、別次元での検討をした方が良いでしょう。 逆にリストラで無駄な人たち放出することで、会社としては良い方向に向かうという視点で考えた方が良いと思います。 リストラされた仕事の出来ない人たちからネガティブな話を聞くと良くないイメージを持つかと思いますが、実態はその逆だと思います。 自分も富士通に対してよくも悪くも思っていませんが、客観的に考えるとそういう答えに行き着きました。本質を捉えるように頑張ってください。
それは違います。 リストラ対象は年功序列、生温い環境で生き残った生産性が低い人が対象です。 実力が合えばいくらでも選択肢は増えます。そういう部門、人を私は見てきました。
そんなこと考えてる時点で、お断りです。 すでに、戦力外です。 人口の少ないところの地方公務員をお勧めします。
大分昔に在籍していましたが、リストラをあらかじめ考えてしまうとどこの企業にも就職は難しいと思います。大きな組織だけに社内風土は各事業所で変わってくることも考えられます。自分が入社して、何が1番やりたいのか、どのように成長したいのか、仕事を通してどう社会に貢献したいかを考えると見えてくるものもあるのではないかと思います。
大幅リストラをしているのは、50代以上の社員です。かかるコスト(簡単にいうと高い給料)からみると、費用対効果のバランスがとれないためです。しかも、退職金は他社と比べたら、とても良い。 それだけ、資金力があるのです。 体力があるうちに、若返りとデジタル分野等への方針転換をする意思を示したのでしょう。 若い方は対象ではありませんが、たとえ、どこへ行っても自分の提供する価値を高め続けないと安定はしません。