
ジョブ型雇用の定義とは?【メリットや導入している企業の例など】
現在主流になりつつあるジョブ型雇用。そんなジョブ型雇用の定義やメリット、実際に導入している企業について紹介していきます。従来主流であった雇用制度のメンバーシップ雇用に関しても触れているので、自分にとってどちらが向いている雇用制度なのか判断する材料としても活用する事ができます。
ジョブ型雇用の定義と注目された背景
ジョブ型雇用とは
コロナ禍で話題となっている雇用の新形態、ジョブ型雇用。
最近耳にする事も多くなってきましたが、ジョブ型雇用とは一体どのようなものなのでしょうか?
ジョブ型雇用とはそもそも海外で導入されている雇用の形態で、仕事に対して人を割り与える雇用のことです。
「職務記述書」を用いて自身の持つスキルや経歴、成果などをもとに就職活動を進めていきます。
ジョブ型雇用が注目された背景
・企業の競争力の強化
従来のメンバーシップ雇用だとどうしても総合職の人を多く採用してしまうことになり、社員の専門性が高まらないという問題があります。
しかし、ジョブ型雇用が浸透すれば、専門性の高い社員を採用する事ができ、教育費にも多くの金額を費やさずに企業の競争力を高める事ができます。
・人材不足の解消
現在第4次産業革命が到来していると言われています。
AIやドローンなどの最先端技術が人々の手に届きやすくなりより一層ITに関連した専門的な業種へのニーズが高まりつつあります。
これまで、こうした専門的な技術は一部の職業でしか求められませんでしたが、技術革新が進み今までと比べ、より多くの職種でこれらの技術が求められるようになってきました。
・働き方の多様化
新型コロナウイルスの影響もありますが、働き方の多様化により、場所や時間に囚われずあらゆる場所で働く事が可能になってきました。
ジョブ型雇用は一人ひとりのスキルや経歴をもとに採用するので、リモートワークなどで仕事の評価システムが変わってしまっても対応できます。