【就活生必見】スポーツ業界の業界研究|事業構造・将来性・働き方など徹底解説

2020年は新型コロナウイルス感染症の影響で市場が縮小していますが、2019年はJ1で820億円、J1〜J3合計で1,200億円となりました。プロ野球の1,400億円には及びませんが、大きな市場であることが分かります。Jリーグは2017年は1,106億円、2018年は1,257億円、2019年は1,228億円と市場は拡大傾向にあります。さらに海外のサッカー市場を見てみると、2019年の世界のサッカー市場規模は18億8360万ドルとなりました。これは日本円で2,000億円以上の市場規模となっています。

また、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社によれば、スポーツのスタジアム観戦市場は8,464 億円となっています。さらに野村総合研究所によれば、日本のスポーツ産業は2002年に約7兆円、2012年に約5.5兆円と縮小しています。ただし、この数字にはスポーツ用品などスポーツ関連産業が含まれていることに注意が必要です。

将来性

野球業界の将来性について解説します。一般社団法人日本野球機構(NPB)によれば、国内の野球の市場規模は拡大しています。しかし、現在の状況を手放しで喜べるわけではなさそうです。野球業界は主にBtoCビジネスですので、野球ファンの動向に大きく左右されます。

調査会社のマクロミルとシンクタンクの三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが行った調査「スポーツマーケティング基礎調査」によれば、2006年のプロ野球のファンは約4,100万人でしたが、2011年では約3,700万人、2016年には約2,800万人と減少傾向にあります。また、「日本中学校体育連盟」によれば、軟式野球部に所属する生徒数は2011年時点で約27万人、2016年時点で約18万人と30%以上の減少が見られます。

野球ファンの減少には人口減少や娯楽の多様化、ライフスタイルの変化などが挙げられ、今後もこの傾向は続きそうです。野球ファンの減少に伴い、球団にとって貴重な収益源である放映権収入も減少しています。

ビデオリサーチによれば、巨人戦のナイター中継は1975年から1990年まで20%以上で推移していおり、放映権収入は1試合につき1億円以上と言われていましたが、2006年には10%を割りました。

野球ファンの減少及び収益基盤の不安定化によって多くの球団が赤字経営に陥ってます。球団の多くは親会社を持ち、単体での決算を公開していませんので、実情はわかりませんが、巨人や阪神などの人気チームを除けば、親会社から補填を受けないと経営が成り立たないと言われています。

野球ファンのさらなる減少を防ぐためにもプロ野球全体のレベルを底上げし、プロ野球を目指す熱意と実力のある若者を増やすことが肝心です。

Jリーグについても同様で、人口減少や娯楽の多様化によってファンの減少が続いています。公益社団法人日本プロサッカーリーグクラブ経営本部クラブライセンス事務局が発表した「2020年度 クラブ経営情報開示資料」によれば、2020年単年度赤字クラブは34クラブ(約6割)、債務超過に陥るクラブは10クラブ(約2割) でした。これは新型コロナウイルス感染症感染症による入場料収入の減少も要因としてありますが、それ以外にもスポンサー収入の減少が著しくなっています。

業界の分類

野球

プロ野球球団はセ・リーグが読売ジャイアンツ、東京ヤクルトスワローズ、横浜DeNAベイスターズ、中日ドラゴンズ、阪神タイガース、広島東洋カープの6球団、パ・リーグが北海道日本ハムファイターズ、東北楽天ゴールデンイーグルス、埼玉西武ライオンズ、千葉ロッテマリーンズ、オリックス・バファローズ、福岡ソフトバンクホークスの6球団です。

サッカー

JリーグはJ1が北海道コンサドーレ札幌、浦和レッズ、柏レイソルなど20チーム、J2がブラウブリッツ秋田、栃木SC、ジェフユナイテッド千葉など22チーム、J3がヴァンラーレ八戸FC、いわてグルージャ盛岡、カターレ富山など15チームです。

バスケットボール

BリーグにはB1が青森ワッツ、岩手ビッグブルズ、秋田ノーザンハピネッツなど12チーム、B2が金沢武士団、滋賀レイクスターズ、京都ハンナリーズなど12チームです。

最新のトレンド

新型コロナウイルス感染症の影響

新型コロナウイルス感染症がスポーツ観戦に与えた影響について見ていきましょう。プロ野球は2019年には約2,500万人の観客数を記録し、過去最多を記録しました。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大が始まった2020年以来は広島、楽天、日本ハムがスタジアムの定員の50%に制限し、他の9球団も観客数の上限を1万人に制限しました。入場制限によって収益の柱であるチケット収入やスタジアムでのグッズ販売など来場者関連の収入が激減しています。

また、スタジアムへの体温測定機器の設置や消毒液の手配によって支出は増大しています。例えば、DeNAは2020年第3四半期決算においてスポーツ事業の売上が前年比42.2%減の108億円となりました。また、セ・リーグでは1試合平均のチケット収入が昨年の約1億円から80%以上減の1,500万円にまで減少しています。

DeNAだけではなく、ほとんどすべての企業が利益が赤字になる可能性があります。ワクチンの普及によって観客数制限が撤廃されても感染リスクによる応援のルール変更などで観客数が正常に戻るのは来年以降になると予想されています。

続いてサッカーです。Jリーグによれば、J1からJ3までの全チーム56クラブの営業収益は前年比230億円減の1,095億円となりました。なかでも観客数制限によるチケット収入の減少の影響が大きく、チケット収入は前年比123億円減の79億円となりました。また、スポンサー企業の経営不振も重なり、スポンサー収入が531億円で前年度から57億円減となるなど、大きな減少が目立ちました。

さらに国際的な監査法人デロイトが発表したデータによると、2020年1月から6月に国内プロスポーツ界の受けた経済的損失は約1，270億円にも上ると推定されています。

AIを活用したダイナミックプライシングの導入

ダイナミックプライシングとはAIを活用して、株式の取引のように需要と供給に合わせて頻繁に価格を設定する仕組みです。野球でもサッカーでも従来はチケット料金は同一価格で販売されており、人気チームとの対戦や優勝を決める試合であっても価格設定に変動はありません。

しかし、実際には雨天の試合や人気のないチームとの対戦には需要がなく、逆に晴天の試合や重要な試合になると需要は高まります。需要の少ない試合ではチケットの料金を安くして、需要の高い試合ではチケットの料金を高く設定するなどチケットの価値を価格に適正に反映させるのがダイナミックプライシングです。ダイナミックプライシングによって利用者は適正な価格でチケットを購入し、企業は収益と観客数を最大化するとともに混雑を緩和することができます。

このダイナミックプライシングはアメリカのスポーツ試合で導入が始まりました。2009年にMLBのサンフランシスコ・ジャイアンツが導入したことが発端となり、現在ではMLB、NBA、NFLといった大きなリーグのほとんどの試合で導入されています。

日本においてもプロ野球やJリーグで導入実績があります。例えば、プロ野球では福岡ソフトバンクホークスや千葉ロッテマリーンズが、Jリーグでは横浜Fマリノスや名古屋グランパスエイトなどが活用しています。近年ではスポーツのみならず歌手のライブなどでも活用が進んでおり、AI技術の活用は様々なエンターテイメントで進みそうです。