【水準の高い年収とは？】基準となる金額を年齢別に詳しくご紹介

その人が社会の中で高水準と見なされるには、その人の年収だけではなく、学歴や勤め先や職種、生活レベルなど合わせて比較する場合が多いですが、やはり年収額が重要な目安となります。

そんな人々の年収はどのくらいなんでしょうか。

高年収の目安である年収800万円の場合は当然「高水準」ですが、年収のピークは50代で550万円を少しかけるくらいが平均年収です。

その50代前半のタイミングで、年収が600万円を超えることが、高水準と言われる目安と言えるようです。

ただし50代といえば、子供の教育費がかさんだり、住宅ローンもまだある年代ですから、年収600万円でも生活に余裕があると言えない場合も多いでしょう。

世帯年収別のモデルケース

世帯年収別のモデルケースは次の通りです。

もちろんこれは一つの目安であり、世帯収入が1000万円でも贅沢をすれば、生活は楽とは言えないでしょう。

年収300-400万円は独身が多いことから、ここでは独身をモデルとします。

• 世帯年収300万円独身
  無理のない生活ができる。貯金はボーナス月にまとめて
   
• 世帯年収400万円独身
  無理のない生活で、毎月貯金できる
   
• 世帯年収500万円夫婦2人
  プチ贅沢は月一回程度に。年一回旅行できて、なんとか毎月貯金もできる
   
• 世帯年収800万円独身
   家賃に最高15万円使える。ほぼ毎日外食可。かなり余裕のある暮らしぶり。
   
• 世帯年収800万円家族4人
  持ち家あり、車を保有。子供の教育費を確保するため、貯蓄は少なめ。
   
• 世帯収入1000万円家族4人
  持ち家あり、車を保有。子供の教育費はかかるが、貯蓄もできる。

統計的に見れば、年収800万円以上が高収入の目安になり、年収300万円以下が低年収の目安となります。

これらの金額にどのように感じますか？

もちろん独身と家族持ち、家族持ちでも子供の有無で、同じ年収でも状況は違ってきます。

まず年齢別や男女別での平均年収を見ていきましょう。
 

日本の年齢別の平均年収

国税庁発表の統計から算定した、日本の年代別の平均年収はおおよそ次の通りです。

• 20代：346万円
• 30代：436万円
• 40代：517万円
• 50代：545万円
• 60代：400万円

この平均年収を見る限り、高収入の目安とされる年収800万円に達する人の割合が少ないことがわかります。

逆に低収入の目安とされる年収300万円以下の人も少ないように見えますが、実際はどうなのでしょうか。
 

男性の平均年収

まず男性の年齢別の平均年収を見てみます。

• 20代前半 (20-24歳）：328万円
• 20代後半 (25-29歳）：371万円
• 30代前半（30-34歳）：452万円
• 30代後半（35-39歳）：513万円
• 40代前半（40-44歳）：575万円
• 40代後半  (45-49歳）：649万円
• 50代前半  (50-54歳）：688万円
• 50代後半  (55-59歳）：678万円
• 60代前半  (60-64歳）：467万円
• 60代後半  (65-69歳）：423万円

平均年収が一番高くなるのは50代前半ですが、それでも高年収の目安とされる年収800万円とは100万円以上差がありますね。
 

女性の平均年収

では女性の年齢別平均年収はどうでしょうか。

• 20代前半 (20-24歳）：314万円
• 20代後半 (25-29歳）：354万円
• 30代前半（30-34歳）：381万円
• 30代後半（35-39歳）：398万円
• 40代前半（40-44歳）：420万円
• 40代後半  (45-49歳）：426万円
• 50代前半  (50-54歳）：426万円
• 50代後半  (55-59歳）：408万円
• 60代前半  (60-64歳）：354万円
• 60代後半  (65-69歳）：358万円

女性の年収は、30代前半を境に伸び率が鈍化します。

多くの女性が結婚、出産で仕事を離れたり、フルタイムでなくなるタイミングがまさにそこなのです。

平均年収では低収入の目安とされる300万円以下になることはありませんが、実際のところでは配偶者特別控除が受けられる、年収150万以下の女性の割合が30代前半以降大きくなります。

一番年収が高くなるのは、40代後半から50代前半です。

50代前半の時点で、女性は男性と200万円以上の差となります。

国税庁の調べでは、新卒の全年齢での平均年収は、最高で230万円と言われています。

月収では平均19万円ほどです。地方に行けばもっと低くなります。

もちろん新卒には中卒から大学院卒まで年齢だけでも幅が広く、業種や職種、企業規模など様々な要素から鑑みる必要があるために、新卒の年収の目安がざっくりいくらであるとは、表しにくいのです。

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とのことでした。

仕事に対するスキルを高めるだけが年収アップに繋がるわけではないようですね。

多くの専門家の方が回答を下さっていますので、ぜひご覧になってください。

新卒の平均年収

新卒の平均年収の目安を語る上で、学歴は切り離せません。

学歴によって、新卒の年収は大きく違うのです。

国税庁の統計をもとに算出した、学歴別の新卒のおおよその平均年収の目安は次の通りです。

学歴別の新卒の平均年収

• 大学院修士課程修了：370万円
• 大学卒：325万円
• 高専・短大卒：285万円
• 高校卒：260万円
• 中学校卒：200万円

新卒の平均年収だけ見るとあまり気になりませんが、生涯賃金という観点で見ると、一般的に大卒と高卒では5,000万円の開きが出ると言われています。
 

新卒の年収の目安

新卒の年収の目安は、学歴別の新卒の平均年収です。

800万円が高収入の目安ではなくて、平均年収よりもらっていたら、高収入とみなされます。

年収300万円の人を例とし、考えてみましょう。

年収300万円だと、手取りの年額は260万円ほどです。年間ボーナスが２ヶ月分と仮定すると、毎月の手取りは18万円くらいです。

生活費から逆算すると、都心での家賃の目安は60,000円程度でワンルームが一般的です。

もちろん勤務先は都心でも、住まいは東京のベットダウンにすれば、もっと安い家賃で住むこともできるでしょう。

同様な計算をしてみると、年収別の家賃の目安は次の通りです。

• 年収400万円: 8万円
• 年収500万円：10万円
• 年収600万円：12万円
• 年収700万円：15万円
• 年収800万円：15万円超

家賃の目安は年収のどのくらいか

昭和も終わりが見えてきた頃は、家賃は月収の3分の1が適切といわれていました。

それはどこからきた計算式かと言えば、当時の平均的な手取りが30万円で、10万円を家賃に当てて、貯金に5-10万円、残りが家賃を除いた生活費という想定からとのことです。

しかし月収の3分の1に根拠は何もなくて、不動産業界ででっちあげたものではないか、と言われています。

今は昔にはなかった携帯代やネットワーク代などもかかるので、家賃の目安は月収の3分の1では多すぎるので、4分の1が妥当ではないかと言われています。

もちろんこれは年収の額によります。

一人暮らしの家賃の目安

一人暮らしの都心での家賃最安値目安は6万円で最高は10万円というところでしょう。

10万円ならワンルームより広い部屋が借りられます。ちなみに都心で1LDKだと家賃は15万円ほどです。

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今回は世代や世帯などの年収の目安について、お話しました。

色々な角度での平均年収について掲げましたが、数値を鵜呑みにせず、あくまでも一つの目安とし、参考にしていただければ幸いです。