新卒で一人暮らしをする時に気になる家賃を徹底解説！補助制度って？

新卒で就職した際に迷うのが「実家から通う」か「一人暮らしをするか」という選択ですよね。

「家族からの干渉が嫌だ！」とすぐさま一人暮らしを選択してしまう人もいますが、ちょっと待って。

一人暮らしでのメリットとデメリットを見てからでも遅くないはずです。
 

新卒一人暮らしのメリットにはなにがあるか解説

新卒で一人暮らしをするメリットは以下の７項目です。

1. 生活のすべてが自分の自由になる。
2. 会社から近い物件を借りると通勤が楽になる。
3. 金銭感覚や経済観念が身につく。
4. 家事のスキルが身につく。
5. 家族からの干渉がない。
6. 自由に友人を招待できる。
7. 周りから一人の大人として扱ってもらえる。

起床時間や食べ物、部屋のインテリアや装飾まで、すべて自分の自由になります。

友人を呼んだり飲み会に参加しても、誰に断りを入れる必要もありません。

この自由さは、一人暮らしを始めると「もう実家では暮らせない」と思うほど魅力的なものです。

そして一人暮らしを続けていくためには、金銭感覚や経済観念そして家事のスキルが必要になります。

実家暮らしを続けていると仕事をしている間に掃除も料理も終わってしまっている可能性がありますから、それらのスキルが身につかないのも事実。

そうなると「甘えている」「一人では何もできない」などのいわれもない中傷を受ける場合もあります。

一人暮らしをしていると不思議とそういった中傷を受けることは少なくなります。
 

新卒一人暮らしのデメリットにはなにがあるか解説

一人暮らしのデメリットは以下の５つです。

1. 病気やけがの時に誰も助けてくれない。
2. 家事に時間を取られてしまう。
3. 家族と住んでいる以上にお金がかかる。
4. 配送荷物を受け取りにくい。
5. 防犯面が心配になる。

一人で暮らしているという点で、病気やけがの際に看病してくれる人がいないというのは非常に苦しいところでです。

また、仕事をしていると暗くなって帰宅することも多いことから、配送荷物を受け取れないや防犯面で不安が出るというデメリットもあります。

そのほか、メリットとして挙げられている「自由」にはお金がかかるという点も忘れてはなりません。

さて、メリットとデメリットを確認してそれでも「やっぱり一人暮らしがしたい！」という人も多いはずです。

しかし、自分が「どんな場所で」一人暮らしをしている姿が想像できるでしょうか。

一人暮らしがどういうものか想像がつかないという人のために、一般的な一人暮らしの周辺環境、住まいの広さ、セキュリティーの重要性について解説します。
 

新卒一人暮らしに最適な周辺環境はどんなものか解説

せっかく一人暮らしをするのであれば、なるべく良い環境で生活したいものです。

1人暮らしとなる場合、必要な部屋の広さはどのくらいでしょうか。

また、セキュリティー面で大切なことは何でしょうか。
 

新卒一人暮らしに必要な住まいの広さはどれぐらいか解説

一般的に部屋の広さは１Ｋ⇒１ＤＫ⇒１ＬＤＫ⇒２Ｋ⇒２ＤＫ⇒２ＬＤＫの順に広くなっていきます。

一般的に一人暮らしに必要な部屋の広さは20㎡以上が理想とされています。

新卒一人暮らしであっても、どのように暮らしていきたいかで必要な住まいの広さは変わってきます。

食事は外食で済ませ家では寝るだけだというのであれば、少々狭くても安い家賃で借りることができます。

逆に休みの日にはＤＶＤ鑑賞などをしてかなりの時間を家で過ごす場合には、リビングルーム（Ｌ）付きのほうが快適かもしれません。
 

新卒一人暮らしはセキュリティー設備で重要なことを説明

初めての一人暮らし、特に女性にとってはセキュリティーが充分であるかどうかは非常に大切なチェックポイントです。

一人暮らしの女性の不幸な事件は後を絶ちません。

最近のアパートではオートロックや監視カメラ付きの物件もあり、一人暮らしの女性に人気があるようです。

また、少し値段が上がりますが、２４時間管理人がいる物件もあります。

物件を選ぶ場合、同じ広さの同じ間取りの部屋でも家賃が大きく異なることがあります。

これは物件選びの条件により生じるものです。

いわば「便利料」「安心料」ともいえるものなのですが、どの様な条件の違いが家賃の差になるのでしょうか。
 

駅近やスーパーが近いなど周辺環境で家賃相場が違うことを解説

主要な駅から近い、コンビニやスーパーが近いなどの周辺環境の違いが家賃の違いに現れることがあります。

便利さ＝家賃の違いとなります。
 

住まいの広さと築年数で家賃相場が違うことを解説

１ＤＫよりも２ＤＫのほうが広く部屋数も多くなりますので、家賃が高くなります。

また、築年数が古いと家賃が安くなる傾向になります。

さらに古いアパートなどでは若い人にはあまり人気のない「畳の部屋」が含まれる場合があります。

同じ広さでフローリング２部屋のアパートと、フローリング１部屋＋畳１部屋の場合、フローリング２部屋のほうが値段が高くなる傾向にあります。
 

東京の中でも地域のイメージで家賃相場が違うことを解説

交通の便の悪い葛飾区は家賃が安め、足立区や江戸川区も家賃は安めなのですがこちらは「治安の悪さ」が値段に現れています。

値段が極端に安い地域は、しっかり下調べをしてからのほうがよさそうです。

一人暮らしをするにはお金がかかるのが難点ですよね。

でも、新卒の場合、会社に家賃補助があったり、自治体から家賃補助をしてもらえる可能性があるのです。
 

会社に家賃補助がある場合の利用の仕方を説明

会社に家賃補助がある場合、多くの場合「上限金額」が決まっています。

全額会社が負担してくれる場合もあれば、家賃の５０％を会社が負担する場合もあります。

借りるアパートも「会社から○キロ圏内」などと指定が入ることも。

とにかく、会社によって「就業規則」が異なりますので、担当者によく確認してから家賃補助を利用しましょう。
 

自治体に家賃補助がある場合の利用の仕方を説明

自治体によるのですが、自治体がある一定の条件を満たす「転居希望者」にたいして家賃補助や引っ越し費用の補助を行っていることがあります。

具体的に例を挙げると、新宿区では定住化の促進を目的として、単身者に家賃補助をしているのです。

新宿区ではファミリー向けに転居費用の補助をしてくれる制度があります。

家賃は収入の２割～3割程に抑えるという原則があります。

家賃は毎月一定の金額、必要な経費です。

電気代や食費のように減らそうとして減らせるものではないのです。

では、年収がいくらくらいであれば、どのくらいの家賃の物件に住むことができるのでしょうか。

家族構成や年収によって税金が変わるため、ここでは手取り金額（実際に使えるお金）で紹介します。
 

家賃7万円の物件に住むには年収はいくら必要か計算方法を解説

2～3割で計算すると、家賃7万円の場合月の手取り収入で23～35万円程度必要となります。

ボーナスがない企業であれば手取り年収は276～420万円ほどです。

かなり差がありますね。

ボーナスがある人でも、ボーナスを家賃に回そうという人はいませんから、手取り年収はこれを上回る可能性もあります。
 

家賃6万円の物件に住むには年収はいくら必要か計算方法を解説

同様に計算すると、手取りで20～30万円ほど必要です。

手取り年収は240～360万ほどになります。

一般的な新卒の平均給与が16～17万円といわれていますから、家賃補助がないと家賃6万円の物件に住むのはかなり厳しいのかもしれませんね。
 

家賃5万円の物件に住むには年収はいくら必要か計算方法を解説

手取りで月給16～25万円程度です。

一般的な新卒の平均給与が16～17万ほどといわれていますから、家賃補助のない人は5万円ほどのアパートに住んでいることが多いようです。

しかも、2年目から住んでいる地区によって「住民税」が一定額課せられるようになっていますので、さらに手取りが少なくなることが予想されます。

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新卒で初めて一人暮らしをする場合、何もかもが分からないことだらけです。

自分でやみくもに探して失敗するよりは、できれば先輩社員などの経験者から情報を聞いてみるのもよいでしょう。