【仕事の辞め方】すぐに辞める方法はある？伝え方のコツや理由を解説

まずは仕事の辞め方の手順について確認していきましょう。

事前に仕事の辞め方の手順をおくことで、スムーズに退職までことを進められます。

それぞれのステップについて詳しい内容を紹介していきます。

1.本当に仕事を辞めるべきなのかを考える

仕事を辞めたいと思った経験は、誰しも一度はあるのではないでしょうか。

仕事がうまく行かなかったり、理不尽に上司に怒られたり、会社に対して不満や不信感が溜まっている場合もあるでしょう。

しかし衝動的に仕事を辞めるのはおすすめできません。仕事を辞める前に、本当に今、仕事を辞めるべきなのかどうか一度、冷静になって考えてみてください。

2.転職先を決める

仕事を辞めることを決意したら、転職先を決めるために転職活動を始めましょう。

転職エージェントや転職サイトなどに登録をして、転職活動を進めてください。

もちろん転職先は簡単に決まるとは言い切れませんが、自分なりのペースで進めていくのが転職活動のコツです。

転職活動を始める際には、いつまでに退職したいのかなど計画を立てて、逆算しながら動くと良いでしょう。

また、仕事を辞めて少し休暇を楽しんでから転職先を決めるのもひとつの方法と言えます。

もし現在の仕事で過度なストレスが溜まっている場合などは、心身ともに健康になることが最優先です。

ゆっくり休んでから転職活動を始めても問題ないでしょう。
 

3.上司にアポイントを取る

無事に転職先から内定をもらえたら、現在の上司に退職を伝えるためのをアポイントをとりましょう。

「相談がある」「お話がある」と伝え、個室で退職の相談を進めてください。

そこで現在の会社を退職したいことをはっきりと伝えましょう。

その際に、いきなり退職願を提出するのではなく、一度口頭で退職の意思を伝えてからのほうが円満退職につながりやすいです。

また、会社によって就業規則が異なるので、退職したいことをいつまでに伝えるべきなのか、退職に関する規則を事前に確認しておくことがおすすめです。

なお、退職相談を最初にするのは必ず直属の上司にしてください。

直属の上司を飛ばした上長や、先輩に退職相談をした場合、思わぬトラブルになってしまう可能性もあるので注意しましょう。
 

4.退職願を提出する

上司と退職相談後、了承を得られたら退職願を直接提出しましょう。

働いている会社によっては、退職願が不要な場合もあります。

就業規則を今一度、確認してみてください。

なお退職願は、退職したいことをお願いする書類です。

フォーマットや書き方の作法などがあるため、書く際にはあらかじめインターネットなどで調べておきましょう。
 

5.業務の引き継ぎをする

退職することが正式に決まったら、現在の仕事の引き継ぎを行います。

引き継ぎ書の作成や、自分自身が行っていた業務のマニュアルを作成しましょう。引き継ぎを行う期間は、最低でも2週間は必要かと思います。

また、経理や総務など1ヶ月単位で発生する定期的な仕事がある場合には、引継ぎに1～2か月ほど必要と考えておいた方がいいでしょう。
 

6.退職日までに必要な書類を提出する

仕事を辞めるとき、さまざまな書類が必要となります。

また返却する必要があるものもあるため、事前に確認しておくのがおすすめです。しっかり書類を準備して、円満退職を目指しましょう。

返却が求められるものの具体例は、以下の通りです。
 

・名刺
・健康保険被保険者証
・社員証
・会社経費で購入した物品
・通勤定期券
・制服
など

ここでは、円満に仕事を辞めるために、退職の伝え方のコツを紹介します。

今までお世話になった会社に迷惑をかけず、スムーズに退職するための辞める伝え方を確認していきましょう。
 

仕事を辞めるときは直属の上司に伝える

前述したように仕事を辞める時は、まず直属の上司に必ず伝えてください。

たとえ直属の上司が話しにくい人だったとしても、上司以外の人に退職の話をするのはマナー違反ですし、トラブルの要因となります。

なお直属の上司は、所属している課の長などが該当します。
 

繁忙期を避ける

仕事を辞めたいと伝える時期も非常に重要です。

繁忙期に退職の意思を上司に伝えたとしても「今は忙しい時期なので、退職の日付を変更してほしい」と言われてしまう可能性があります。

また、繁忙期に引き継ぎや退職の手続きを行うのは、同僚たちもバタバタしておりお互い良いことがありません。

退職の意思を伝えるのは、繁忙期以外のタイミングがおすすめです。

一緒に働いている人たちの気持ちも考慮しながら退職を考えるのも、円満に仕事を辞めるポイントのひとつです。
 

1〜3ヶ月前に辞めたいことを伝える

退職をする場合、引き継ぎ業務が必ず発生します。

余裕を持って引き継ぎを行った方が、引き継ぎされる側も安心です。

あくまで目安ですが、1〜3ヶ月前に辞めたいことを伝えておけば、引き継ぎの期間がしっかり確保できるでしょう。

関連記事
▶︎退職の切り出し方の4ポイント｜メールやライン・電話の例文もご紹介
▶︎【退職理由は嘘でも大丈夫？】おすすめの伝え方を口コミから解説
▶︎上司を納得させる退職理由の伝え方と例文｜円満退社の秘訣とは？

ここでは、仕事を辞める理由を伝える時のコツと例文を確認していきます。

もし伝え方に迷っている方は、ぜひ参考にしてみてください。
 

【状況別】仕事を辞める理由の例文

ここでは状況別に仕事を辞める理由の例文を紹介します。
 

キャリアアップを目的とした退職理由

まずは、キャリアアップを目的とした退職理由です。

突然のご連絡となり申し訳ありませんが、△月に退職したいと考えております。

未熟で至らない点が多かった私を、ここまで育ててくれた上司や会社には大変感謝しております。

しかしながら、私自身の将来について改めて考えた結果、今の仕事を続けるのではなく、さらに培ってきた知識やスキルを活かすことができる場で、自らの能力を試していきたいという気持ちが強くなりました。

身勝手なことではありますが、よろしくお願い申し上げます。

引越しを目的とした退職理由

次に引越しを理由に、仕事を辞める場合の例文です。

来年早々に結婚することになり、それに伴い〇〇に引っ越しをすることになりました。そのため誠に勝手ながら△月にて退職させていただきたい次第です。

突然のご連絡となり申し訳ございません。

引っ越した後はしばらく家庭に入り、生活が落ち着き次第、これまでの経験を活かして再就職を目指す予定です。

最後まで自らの職務はしっかりと務めてまいりますので、それまで変わらぬご指導をよろしくお願い致します。

病気が原因で辞めるときの退職理由

最後に、病気が原因で仕事を辞める場合の理由です。

最近、体調が優れない日がとても多くなってきています。

仕事に支障がでないようにと、自分なりに頑張ってはきましたが、もう限界だと感じるようになりました。

病院の診断書も用意しておりますので、大変申し訳ございませんが、このような理由で◯月末で退職させていただきたいと思います。

基本的には一身上の都合で問題ない

自己都合での退職であれば、退職理由は基本的に「一身上の都合」として問題ありません。

例えば転職だけでなく、結婚、独立、家族の介護など、会社の事情とは関係ない場合の退職理由ならばで「一身上の都合」が使えます。

なお、会社都合により退職する場合には「一身上の都合」は退職理由として使えないため注意してください。
 

ネガティブな退職理由だとしてもポジティブな理由にする

たとえ会社への不満が原因で退職を考えていたとしても、前向きな理由で退職の意思を伝えましょう。

ポジティブな退職理由を伝えることが、円満退職への近道です。

ネガティブな退職理由を伝えた場合には、そのネガティブ要因を取り除くかたちで引き止めにあう場合があります。

例えば、給料への不満で退職する旨を相談した場合、「今後給料を上げるからまだ辞めないで欲しい」などと引き止めにある可能性があります。

さまざまな理由で、退職までの計画を立てられず、今すぐにでも仕事を辞めたいという方もいるでしょう。

ここでは、退職までの期間ごとに仕事を辞める方法を紹介します。

そもそも仕事はすぐに辞められる？

結論から伝えると、法律上、正社員は仕事を即日辞めることはできません。

民法627条によって、期間に定めのない雇用の場合、退職の2週間前に退職する旨を伝える義務があるからです。

そのため、退職を申し出た当日に会社を辞めると、法律違反となります。

しかし、会社に在籍しながら出社しない状態にすることは可能です。

例えば、会社に仕事を辞めると伝えた次の日から2週間有給休暇や欠勤扱いにしてもらえば、実質的に即日辞められることになります。

参考：厚生労働省 労働基準局 監督課　知っておきたい働くときのルールについて

1日・即日で仕事を辞めたい場合

入社した会社を1日ないし即日で辞めたい場合、上司に直接伝えましょう。

たった1日で仕事を辞めてしまうのは、社会人のマナー違反とも言えます。

しかし精神的につらい場合や、そもそも仕事内容が異なっていた場合など、即日辞めたい理由は人によってさまざまです。

自分の人生は一度しかありません。つらい環境にいる必要はなく、次の転職先を見つけることを優先しましょう。

なお、上司に直接言うのが難しい場合は電話を使って退職相談をしてみてください。

もしそれすらも厳しいのであれば、退職代行サービスを利用するのも仕事の辞め方のひとつです。

1〜3ヶ月で仕事を辞めたい場合

入社後、1〜3ヶ月で仕事を辞めたいと思う人もいるでしょう。

会社の経営が不安定だったり、業務内容や雇用条件が内定時と違ったり、このような場合は辞めたいと思うのも当然です。

1〜3ヶ月で仕事を辞めると、短期退職となり今後の転職活動に影響が出るかもと不安になるかもしれません。

しかし入社して1〜3ヶ月で辞めても、転職エージェントなどのサービスを利用することで、短期退職でも転職先を見つけられます。

仕事の辞め方としては1〜3ヶ月だとしても変わらず、まずは上司に相談しましょう。
 

新卒1年目で仕事を辞めたい場合

入社して仕事を頑張ってみても、1年目で転職を考える人もいるでしょう。

新卒1年目が仕事を辞めて、次の転職先に入社するベストなタイミングとしては、4月がおすすめです。

4月入社以外の中途採用の場合、会社によってはしっかりとした研修が受けられない可能性もあります。

しかし4月入社であれば、その年の新卒と同じ時期の入社となり、研修や一緒に働く同期を見つけることができるでしょう。

そのため、新卒1年目で仕事を辞めたい場合は2～3月ごろに今の会社を退職できるように準備を進めるのがおすすめです。
 

3年目で仕事を辞めたい場合

新卒入社した会社で3年目に入ると、新しい職種を目指したいと思う方もいるでしょう。

また業務を2年続けてみたけど、仕事内容があっていなかったため、転職を考える方もいます。

なお、社会人経験のある第二新卒（概ね新卒3年以内の社会人）は、基本的に中途枠で採用されます。

企業にとって第二新卒は、ある程度社会のマナーを知った人物として重宝されるでしょう。

最後に、仕事の辞め方でよくある質問を確認していきましょう。今回は、以下3つの質問に回答していきます。

• 仕事を辞めるか悩んだ時の判断方法はある？
• 避けた方がいい辞め方、非常識な辞め方は？
• パートの仕事の辞め方に違いはある？

仕事を辞めるか悩む時の判断方法はある？

仕事がつらくて辞めたいと思った時、本当に仕事を辞めるかどうか判断に悩むこともあるでしょう。

もし悩んでいる時は、一度冷静になるためにしばらく様子を見てみてください。

あと少しだけ仕事を続けてみて、それでも仕事を辞めたいと思っていたら、その時から転職活動を進めても遅くはありません。
 

避けた方がいい辞め方、非常識な辞め方は？

避けた方がいい辞め方として、バックレるという行為があげられます。突然次の日から、何も言わず会社に出社しないという手段は非常識です。

仕事の引き継ぎもされず、会社に迷惑がかかります。

他にも、退職相談をしたその日に辞めるのも非常識と言えます。

退職相談は、「△月に辞めたい」という内容を相談するものであり、即日退職ができる相談ではありません。

病気など、どうしても辞めなければいけない時もありますが、なるべく当日に退職する辞め方は避けましょう。
 

パートの仕事の辞め方に違いはある？

パートやアルバイトの場合も、会社の就業規則に沿って辞めるのが基本です。

就業規則に1ヶ月前に辞めることを伝える、と書いてあったら規則に従いましょう。

なお、仕事の辞め方としては、正社員と変わりません。まずは直属の上司に退職の相談をしましょう。

今回は、仕事の辞め方を紹介しました。

仕事を辞めたいと考えた時は、まず一度冷静になって、本当に辞めるべきかどうかを判断しましょう。

そして実際に辞める場合には、直属の上司にまず相談してください。

もし直属の上司と話しにくい関係だったり、パワハラが原因だったり、どうしても直接話せないときは退職代行サービスを使うのも解決策となります。