【圧迫面接をする企業とは？】対策や訴訟の事例などご紹介します

就職活動のつきものの面接ですが、圧迫面接をする企業の内定は辞退するのがおすすめです。

辞退をすすめる理由と辞退するメールの書き方を紹介します。
 

圧迫面接はその企業のブラック体質を晒す

圧迫面接はその企業がブラック気質であることの表れです。

面接は将来一緒に働く人を選ぶ採用活動ですが、あくまでも社外対応です。

それにもかかわらず、面接で圧迫したコミュニケーションを取ってくるということは、社内の人間関係はどうなっているでしょうか。安易に想像できると思います。

入社すればパワハラやセクハラ、モラハラなど、たくさんのハラスメントが横行していることでしょう。
 

圧迫面接をする企業は内定を辞退すべき

圧迫面接をする企業は内定を辞退すべきです。

面接をうまく乗り切れたとして、その企業で働いていけますか。

働く自信があるなら問題ありませんが、圧迫面接だったと感じた時点でそこで必要なストレス耐性は備わってないのではないでしょうか。

圧迫面接を辞退するのは悪いことではありません。

そもそも自分に合っていない企業だったと面接で分かっただけのことです。勇気をもって辞退しましょう。
 

採用内定を辞退するメールの書き方

内定辞退は電話ですべきではありますが、圧迫面接をされ口頭で伝えるのが難しいならメール連絡でも構いません。

採用内定を辞退するメールの書き方のポイントを紹介します。

• 内定を辞退する旨を最初にもってくる
• 辞退理由を簡潔に記載する
• メール連絡になった旨のお詫び
• ビジネス文書であることを踏まえて丁寧な言葉遣いで書く

メールでの辞退連絡は禁止されていませんが、電話で行うのが一般的です。

電話よりもより丁寧な言葉遣いがとても大切になるので、落ち着いて作成しましょう。

圧迫面接をする企業の内定を辞退すべき３つの理由の理由を紹介します。

今回は、長時間労働やパワハラ横行の可能性、企業の都合のいいように働かせる可能性、社員を単なる労働力として扱う可能性についてお伝えします。
 

長時間労働やパワハラ横行の可能性

圧迫面接をする企業は、面接者のストレス耐性をみています。

つまり、その企業の仕事はそれほどストレスがかかるということです。

採用後に辞めてしまう人を採っても意味がないので、企業は面接時点である程度のふるいにかけています。

仕事の一環ですが、初対面の相手に対して圧迫面接をすること自体時代の流れに即していません。

上司に逆らうことを許さない企業では、長時間労働やパワハラが横行している可能性が高いので注意が必要です。
 

企業の都合のいいように働かせる可能性

圧迫面接をする企業が欲しいのは、無理難題を押し付けても大人しく従う都合のいい字残だと言えます。

残業をするのは当たり前、上司の指示に従順に従う人材が求められている企業に入社すると、精神的に疲弊するのが目に見えています。
 

社員を単なる労働力として扱う可能性

圧迫面接は面接者からの印象が悪く、実施する企業は年々減少しています。

そうした中で圧迫面接を続ける企業は、労働法規への意識が低いことの表れです。

コンプライアンスを軽視する企業が求めるのは、労働環境が悪くても働くイエスマンです。

入社すれば人材としてではなく、単なる労働力として扱われる可能性が高いでしょう。

圧迫面接をする企業は減っていますが、就活中に遭遇する可能性は十分にあります。

そうしたときのための対策を具体的にお伝えします。

参考にして圧迫面接を乗り切りましょう。
 

圧迫面接を乗り切るための3つの対策

圧迫面接を乗り切るための対策として、面接官はいつもは普通の人だと思い出す、深掘りに対応できるように事前準備しておく、（自分が悪いのではなく）そういう面接だと思うの3つを紹介します。

面接官はいつもは普通の人だと思い出す

面接中は怖く見える面接官も家に帰れば、年相応の普通の人間です。

仕事で圧迫面接をする担当に当たっただけだと思い出しましょう。

状況を客観視するとうまくいくので怯えずにトライしてください。

深掘りに対応できるように事前準備しておく

圧迫面接によくあるのが、必要以上に深掘りをしてくるパターンです。

あまり準備をしていないと答えに詰まってしまうので、面接の前に自分自身を質問攻めして深掘りしておきましょう。

深掘りは圧迫面接だけでなく、他の面接にも活かせるので時間をとって行っておくことをおすすめします。

（自分が悪いのではなく）そういう面接だと思う

圧迫面接をされると自分の実力が足りないからだと自己嫌悪に陥ってしまう人がいますが、そんなことはありません。

圧迫面接という面接形式だからです。

相手の機嫌が悪くても何も気にしなくて大丈夫です。

プレッシャーをかける方式だと念頭に置いて冷静に対処すれば、圧迫面接は怖くありません。
 

反撃して言い返す手もあり

圧迫面接をしてきた面接官に反撃していい返す方法もあります。

反撃すると向こうは批判してくるので負けずに反論し続けましょう。

徹底的に言い返す姿勢を評価する企業もあります。

自分に適した方法を選んで圧迫面接を乗り切ってください。
 

最終面接で圧迫面接をされた時の３つの対処法

最終面接が圧迫面接だと対応に困ってしまいますが、具体的な対処方法をお教えします。

圧迫面接の種類は、興味なし型、否定型、追求型の主に3つです。

それぞれに合った対処法を紹介します。

興味なし型

興味なし型の圧迫面接とは、面接者が何を言っても面接官がリアクションをしない面接です。

この場合は、時間をかけてゆっくり回答して対処しましょう。

社会に出てからも嫌な顔をするお客さんと話す機会は多いです。

そうしたときに適切な対応ができるか否かを見る面接です。

笑顔で落ち着いて話せば興味なし型の圧迫面接を切り抜けられます。

否定型

否定型の圧迫面接を受けた場合は、どんな対応をされても前向きな姿勢で臨みましょう。

明らかに自分が悪い場合だけ素直に謝罪し、入社してからいろいろ勉強していく方向にすべての話を結びつけるのが得策です。

追求型追求型の圧迫面接の場合は、事前準備が必要です。

自己分析をしっかり行い、底がなくなるまで深掘りをしておきましょう。

最終面接で追及され続け、答えがなくなっても落ち着いて謝罪すれば問題ありません。

無理に答えて矛盾が生じると足をすくわれます。

分からないことは分からないと答えて大丈夫です。

ここまで圧迫面接を受ける側の話をしてきましたが、企業側にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

圧迫面接をする企業のデメリットも併せてお伝えします。
 

企業側が圧迫面接をする意味と理由

企業側が圧迫面接をする意味・理由は、面接者のストレス耐性を把握したいからです。

社会に出ると、多かれ少なかれストレスがかかります。

企業側は、ストレスに耐えられずに離職する人を採用するわけにはいきません。

そのため、面接時点で圧迫面接をして面接者の耐性を判断する必要があります。

面接者がストレス耐性があると口で説明しても、企業側は信じられません。

圧迫面接は面接者のストレス耐性の実態を見れるという点でメリットがあります。
 

普通の企業が圧迫面接を止めた４つの理由

圧迫面接をする企業は、時代の流れ即して年々減少していると説明しました。

なぜなら圧迫面接をすることでえられるメリットよりもデメリットの方が大きかったからです。

普通の企業が圧迫面接を止めた4つの理由は次の通りです。

• 将来の顧客を失う可能性がある
• 選考を辞退される可能性がある
• コンプライアンス的リスクがある
• ネットなどから風評被害を受ける可能性があ

自社で働く人が採用できなくては元も子もありません。

ネットの普及などによって圧迫面接を続けると企業自体に影響を及ぼすリスクが生じたため、止める企業が増えました。

近年、圧迫面接を受けた面接者が訴訟を起こす人が出てきました。

そこでこの記事では、そもそも圧迫面接で訴訟を起こせるのか、事例や判例を用いながら紹介します。
 

圧迫面接で訴訟は可能？

圧迫面接で訴訟を起こすのは場合によっては可能です。

ただし、圧迫面接を取り締まる法律はありません。

面接官には採用に関する質問を面接者にする権限が与えられています。

よって、面接官が面接者の人格を否定するような発言やセクハラ発言をすれば、名誉棄損や男女雇用機会均等法違反に該当し、訴訟を起こせます。

訴訟自体は起こせますが、認められるが否かは別の問題なのでご注意ください。
 

圧迫面接で訴訟は起こすべきか？

よほどの場合でない限り、圧迫面接で訴訟を起こすのはおすすめしません。

そもそも面接中の出来事なので、明確な証拠を残すのが難しい状況です。

証拠がなければ証言だけで戦わなければいけません。

企業側は否定するでしょうし、訴訟自体をあきらめた方が無難です。

また、名誉棄損で企業側から訴え返される可能性があります。

就活に使える貴重な時間が割かれてしまいますし、精神的に苦痛を受けて何もできないケースなどを除いて、気持ちを切り替えて次の面接に臨むことが大切です。
 

圧迫面接の訴訟の事例と判例

結論から言えば、圧迫面接の訴訟で面接者が勝訴するのは非常に難しいです。

少し前に以下のニュースがありました。

• 就職活動中の学生が圧迫面接をした企業を相手に訴訟
• 裁判所は学生をPTSDに追い込んだと、企業に3,000万円の損害賠償を要求

しかし、このニュースの内容はすべて嘘です。

それくらい圧迫面接で受けた精神的苦痛で訴訟するのは難しいということです。

面接をした学生が勝訴する可能性はゼロに近いと言えます。

圧迫面接をする企業の内定は断るべきだと、分かってもらえたと思います。

企業の内定を断るのは勇気がいりますが、早めに断っておかないと自分の人生に大きな影響を及ぼすこともあります。

先方もビジネスでやっているこで、こちらもきちんとした対応を取る必要があります。

ルールにのっとって誠実に断れば問題ありません。

せっかくの就職活動なので、自分の働きたい会社を選ぶようにしましょう。