【国家資格別年収について】医療系・法律系など高収入系の資格をご紹介

1位「医師」

 
医療医師系国家資格のなかで、最も高収入を得るとされているのは、やはり「医師」です。

専門科目によっても差異はありますが、全般的に収入水準は高く、一般労働者の平均収入を大幅に超え、1300万円前後とされています。
 
医師国家試験を受験するには、大学で医学を専攻し卒業するか、もしくは医師国家試験予備試験に合格する必要があり、国家試験そのものの合格率は9割前後です。
 
まず医学系の大学への進学そのものが難関であることを考えると、国家試験としての合格率が高いものの、その難易度は理解できます。

2位「薬剤師」

 
医療医師系国家資格で、医師に次いで高収入とされているのが「薬剤師」です。
勤務先によって、その水準には大きな開きはありますが、全体としての平均年収は520万円前後とされています。
 
薬剤師国家試験に受験するには、薬学系の大学で6年間学ぶことが条件とされており、その合格率はその年にもよりますが、7割前後を推移しています。

大学によって合格率に大きな差があるので、これから受験を考え大学入学を検討している場合は、事前に大学ごとの合格率を確認することをおすすめします。

3位「看護師」

 
将来性があり、何よりも需要が高い資格のひとつとして挙げられるのが「看護師」です。

その職責は重く、過酷な労働現場であることも話題になりますが、命の現場で活躍するやりがいのある職種として広く認知されています。
 
所属する医療機関にもよりますが、平均年収は460万円程度で、一般労働者平均年収よりも高い水準とされています。
 
「看護師試験」を受験するには、看護師学校や看護短期大学を修了するか、准看護師から看護師学校に進学し、受験資格を取得する必要があります。

合格率は8割程度で、看護師学校への入学できるかどうかが重要になるでしょう。

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ここでは、法律系の国家資格を平均年収が高いものから順に確認してみましょう。

1位「司法試験」

 
まずは国家資格のなかでも難易度ナンバーワンとされているのが「司法試験」です。
 
弁護士・裁判官・検察官を意味する「法曹」の仕事に就くために必須となる試験で、その合格者の平均年収は1000万円程度と、他の法律関連の国家資格との比較でも圧倒的に高い金額です。
 
司法試験に受験するには、法科大学院の修了するか、もしくは司法試験予備試験の合格する必要があります。。その合格率は4%程度とされており、国家資格のなかでも最難関と考えられます。

2位「税理士」

 
法律関係の国家資格に次に高年収とされているのが「税理士」です。
その平均年収は720万円程度と、かなり高い水準だといえるでしょう。
 
税理士の国家試験を受験するには、大学・短大・高等専門学校で法律学または経済学を履修し卒業している、または大学3年次以上で法律学または経済学を1科目以上含む62単位以上取得している、日商簿記検定1級または全経簿記検定上級に合格している、などの項目のいずれかを満たしていることが条件となっています。
 
その合格率は2割程度と、かなりの難関と考えられます。

3位「公認会計士」 

「司法試験」に次いで難易度が高い「公認会計士」も、年収水準が高いもののひとつです。「司法試験」と同じく法律関連の他の国家資格と比較しても高めとなっており、平均年収は700万円程度とされています。
 
法曹職とは大きな差はあるものの、一般労働者の平均年収430万円と比較するとその水準の高さがわかります。
 
受験資格はなく誰でも受験することが可能ですが、その合格率は1割に満たず難易度はトップクラスです。

ここでは、年収水準が高い国家資格のなかでも、女性が多く活躍しているものを確認してみましょう。

職種1「薬剤師」

 
医療系医師系の国家資格のなかでも、医師に次いで平均年収が高いのが「薬剤師」です。
厚生労働省の発表によると、薬剤師の男女比率は3対7とされており、つまりほぼ7割が女性ということになります。
 
勤務先の形態にもよりますが、管理職に就く女性の割合も比較的多く、女性にも活躍の場とその機会が与えられている職種のひとつといえるでしょう。

職種2「看護師」

 
年収水準の高い医療系国家資格のひとつ「看護師」は、全体の9割以上が女性ということで、まさに女性の活躍が著しい職種といえます。
 
近年では、男性看護師も増加傾向にありますが、現状としては圧倒的に女性の割合が多いという状態です。
 
労働環境の改善も進んでおり、需要の高まりと共に女性が長く活躍できる場となることが見込まれます。

職種3「ファイナンシャルプランナー」

 
近年急激に人気を博しているのが「ファイナンシャルプランナー」という資格です。
 
税金・保険・年金・不動産・金融などに関する専門知識を有し、貯蓄や投資に関する助言ができることを証明する資格として、男女問わず注目されています。
 
平均年収は、400万円程度で、独立している場合はかなりの高収入を得ているケースもあります。
 
3級であれば誰でも受験可能で、2級は認定講座を修了すれば受験が可能です。

合格率は3級が5割程度、2級は2割強、1級になると2割未満で、2級以上になると決して難易度が低いものではありません。

ここでは、国家資格ながら平均年収の水準が低めの職種も確認しておきましょう。

職種1「保育士」

 
国家資格取得が必要な職種ながら、平均年収の水準が低いものに「保育士」が挙げられます。
 
「保育士」国家試験を受験するには、大学・短大・高等専門学校を卒業しているか、高卒・中卒で一定期間保育関連施設での勤務経験があることが求められます。
 
子供の教育に携わる重要な職種ですが、その平均年収は340万円程度と一般水準よりかなり低いものです。

職種2「管理栄養士」

 
「管理栄養士」は、「栄養士」と比べ高度で専門的な知識を求められることから、国家資格の取得が必要とする職種です。
 
管理栄養士国家試験を受験するには、まず「栄養士」の資格を取得していることが条件となり、場合によってはさらに実務経験が必要となります。
 
平均年収は300万程度とされており、その高い専門性と将来性を鑑みるとその水準は圧倒的に低いもののように感じられます。

国家資格にはあらゆる種類があり、その受験資格や難易度もさまざまです。

キャリアプラン・スキルアップを目指して取得を検討するのであれば、その資格を有する職種の将来性や平均年収も重要なポイントになるでしょう。
 
何よりも、その職種にどれだけのやりがいを感じられるか、そしてなぜその職種なのかを明確にすることが重要です。