東建コーポレーション株式会社

東建コーポレーション株式会社の本社所在地は名古屋市中区丸の内2丁目1番33号 東建本社丸の内ビルで、電話番号は(052)232-8000(大代表)である。資本金は48億円で、創業は1974年9月である。設立は1976年7月17日で、代表取締役社長兼会長は左右田 稔である。決算期は4月で、株式上場は東証一部/名証一部...続きをみる

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 注目の評判・体験談 / 東建コーポレーション株式会社

1〜8 件の企業に関する相談を表示(全8件)

東建コーポレーション株式会社
会社の将来性・事業の強み

アパート需要は将来的にも無くなりはしませんが、現状... 続きをみる

アパート需要は将来的にも無くなりはしませんが、現状どこの地域もアパートが飽和状態になっているので、今もこの先も厳しい事には変わりません。5年以上会社に残る人は10パーセントもいないです。

営業 / 正社員 / 2013年入社

東建コーポレーション株式会社
仕事のやりがい・働きやすさ

仕事は大変ではありますが、やりがいはありました。し... 続きをみる

仕事は大変ではありますが、やりがいはありました。しかし、社内はセクハラ、パワハラを黙認しており、契約をとっていても、女性は辞めざる終えないような状態になっています。

営業 / 正社員 / 2017年入社

東建コーポレーション株式会社
人事評価制度・教育

契約をとっている人、建築の人は、セクハラ、パワハラ... 続きをみる

契約をとっている人、建築の人は、セクハラ、パワハラが黙認されます。証拠があっても会社から処分がくることはないようです。役職のついてない営業職はすぐに処分されます。

営業 / 正社員 / 2017年入社

東建コーポレーション株式会社
入社理由・退社理由

18時半、帰社してすぐにタイムカードを押し、その後22... 続きをみる

18時半、帰社してすぐにタイムカードを押し、その後22時まで残業です。タイムカードの意味がありません。また、一時間程度の遅刻や早退に、有給休暇を使うよう指導を受けました。

営業 / 正社員 / 2017年入社

東建コーポレーション株式会社
ワークライフバランス・残業

残業は、みなし残業の時間を越えてしまうと社内処理が... 続きをみる

残業は、みなし残業の時間を越えてしまうと社内処理が大変だということで、早めにタイムカードを押すようになっていました。上司たちも残業はしないようにといいつつ、黙認しているような現状です。

営業 / 正社員 / 2017年入社

東建コーポレーション株式会社
女性の働きやすさ・キャリア

支店内でセクハラを受けました。本社でも認定したにも... 続きをみる

支店内でセクハラを受けました。本社でも認定したにも関わらず、その人には何の処分も出ませんでした。言ったことにより、ただ仕事がしにくくなっただけでした。女性が働く職場ではありません。

営業 / 正社員 / 2017年入社

東建コーポレーション株式会社
年収・ボーナス

アパート受注無しでも400万円くらいはもらえますが、1... 続きをみる

アパート受注無しでも400万円くらいはもらえますが、1年半から2年程受注無しが続けばボーナス無しと月収が3万円引かれます。

営業 / 正社員 / 2013年入社

東建コーポレーション株式会社
ワークライフバランス・残業

残業は月に45時間以内という暗黙のルールがありますが... 続きをみる

残業は月に45時間以内という暗黙のルールがありますが、タイムカードを切らないで働く事もあります。それでも昔と比べると少ないです。

営業 / 正社員 / 2013年入社

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 会社概要 / 東建コーポレーション株式会社

会社名
東建コーポレーション株式会社
フリガナ
トウケンコ-ポレ-シヨン
業界
不動産
本社所在地
愛知県名古屋市中区丸の内2ー1ー33
代表者名
左右田鑑穂
設立年月
1976年7月
企業概要
東建コーポレーション株式会社の本社所在地は名古屋市中区丸の内2丁目1番33号 東建本社丸の内ビルで、電話番号は(052)232-8000(大代表)である。資本金は48億円で、創業は1974年9月である。設立は1976年7月17日で、代表取締役社長兼会長は左右田 稔である。決算期は4月で、株式上場は東証一部/名証一部で、コードNo.1766である。社員数は5,558名(パート社員含む)/東建グループ社員数6,247名である(2016年12月20日現在)。事業所は(ホームメイト店・東建支店・FC店)北海道から沖縄までで、全国571店舗(2016年12月現在)である。事業内容は土地所有者向け一般リース建築事業(ブリッジシステム)/土地所有者と企業を結ぶ企業向けリース建築事業(キャッチシステム)/高品質自由設計住宅事業(ヨーロピアンハウス)/アパート・賃貸マンション・貸店舗の仲介事業(ホームメイト仲介システム)/住まいのリフォーム事業/定期借地権付住宅販売事業(フレンドリーシステム)/ワンイヤー(家具・家電付1年賃貸)マンション事業/市街地再開発型容積率活用事業(ユース)/ネット広告事業である。取引銀行は三菱東京UFJ銀行、名古屋銀行、りそな銀行、三井住友銀行、愛知銀行、碧海信用金庫である。許可・認可は建設業許可:国土交通大臣(特-23)8469号/宅建業免許:国土交通大臣(9)3058号である。

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