粗利とは？意味も簡単にわかりやすくまとめ

粗利とは？損益計算書上の5つの利益から解説

損益計算上は以下の5つの利益が存在します。

【損益計算書上の5つの利益】

• 粗利(売上総利益)
• 営業利益
• 経常利益
• 税引前当期利益
• 当期純利益

粗利について理解したいならば、損益計算書における5つの利益について知っておくことが大切です。それぞれの利益の計算方法や違いについて把握しておきましょう。

ビジネスを進める上でどの利益についても正確に理解することが求められます。

それでは、損益計算書上の5つの利益について詳しく解説しましょう。

粗利（売上総利益）とは

粗利は売上総利益と呼ばれることもあります。

粗利はあくまでも俗語であり、正式名称は売上総利益です。粗利は「売上高-売上原価」で求められます。

粗利の計算式には、人件費などの費用は含まれていません。大雑把に計算した利益という意味で粗利と呼ばれるのです。

粗利の計算に用いる売上高とは本業で得た収益であり、売上原価には仕入れにかかった費用や製造にかかった費用などが含まれます。粗利は本業で得た利益を大まかに示したものです。

営業利益とは

営業利益とは粗利から販売費及び一般管理費を差し引いたものです。粗利の計算式は「粗利－販売費及び一般管理費」と表せます。

営業利益は企業が営業活動で得た利益であり、本業の利益のみを示します。営業外収益は計上されていません。

販売費及び一般管理費とは人件費や交際費、通信費など営業活動に伴い発生するコストです。

経常利益とは

経常利益とは営業利益に営業外収益を足して営業外費用を差し引いたものです。経常利益の計算式は「営業利益＋営業外収益－営業外費用」で表せます。

「営業外収益－営業外費用」とは本業以外で得た利益から費用を差し引いたものです。

したがって、経常利益は本業以外の利益も含めた会社の儲けを表しています。経常利益は会社が事業活動で得た利益を合計したものといえるのです。

税引前当期利益とは

税引前当期利益とは経常利益に特別利益を加えて特別損益を差し引いたものです。税引前当期利益の計算式は「経常利益＋特別利益－特別損益」となります。

税引前当期利益は税金を支払う前の会社の利益のことです。

特別利益とは営業活動以外の臨時の出来事で得られた利益であり、臨時の出来事による費用として特別損益を差し引きます。たとえば、不動産の売却は特別利益に該当するのです。

当期純利益とは

当期純利益とは税引前当期純利益から法人税などを差し引いたもので、計算式は「税引前当期純利益－法人税等」です。

サラリーマンにとっての手取り収入と同じ意味だと考えましょう。

会社が1年で得たすべての利益から経費などを差し引き、支払った税金を差し引くことで当期純利益が求められます。

注意点として当期純利益の計算で用いる税額は前年の所得により生じたものです。

当期純利益から株主への利益還元などを差し引くと会社の内部留保となります。内部留保は会社の将来の設備投資などの原資です。

粗利額の出し方とは？計算する方法

粗利を考える際には粗利額の正確な計算方法を理解することが大切です。粗利額の計算にどんな要素が考慮されて、どんな要素が考慮されないのか正確に理解しましょう。

そうしないと正確な粗利額を把握することができず、経営判断に影響を与えます。

粗利額における売上高や売上原価の意味を正しく理解しましょう。

以下の見出しでは粗利の計算式・求め方と粗利で考慮されない要素について説明します。

粗利の計算式・求め方とは

粗利の計算式は「売上高-売上原価」です。仕入れの代金や製造の過程で生じた費用などは売上原価に含まれます。

売上原価の計算式を詳しく表記すると「期首商品棚卸高＋当期商品仕入れ高－期末商品棚卸高」です。

期首商品棚卸高とは前年度に売れ残った在庫の金額を示します。

前年度に売れ残った在庫金額に当該年度の仕入れ金額を足して、年度末に在庫として残った分の金額を差し引けば売上原価を求められるのです。

粗利で考慮されない要素とは

粗利の計算では考慮しない要素があります。

たとえば、経費や金融活動による損失、税金などは粗利の計算に含めません。粗利の計算ではあくまでも売上原価だけを売上高から差し引くのです。

たとえば、飲食店の粗利を計算する場合は、費用として食材費のみに着目します。

粗利の計算ではテナントの家賃やスタッフの人件費などは差し引かないのです。売上に直接影響する要素のみに着目します。

粗利率とは？計算方法は？

粗利率とは売上に対する粗利の割合のことです。粗利率の計算式は「粗利率（売上高総利益率） ＝ 粗利（売上総利益） ／ 売上高 × 100」となります。

粗利率は売上高総利益率とも呼ばれるのです。

粗利率が高いほど売上に対して利益の割合が大きいと判断できます。したがって、粗利率は高ければ高いほど良いといえるのです。業種ごとに粗利率の目安は異なっています。

粗利率がすべての利益の源泉となるため、最低でも20％を超える程度の数字を超えることが目安です。

業種別粗利率の目安とは

粗利率は業種ごとに違いがあります。

以下に総務省の平成29年度の調査による粗利率のデータを紹介します。

仕入れに多くの費用がかかる業界は粗利率が低くなります。製造業や建設業などは材料費などがかかるため粗利率は20％程度です。

一方、飲食サービス業や宿泊業は仕入れにあまりお金がかからないため粗利率は高くなっています。

粗利伸び率とは

粗利率を見る際には過去と比較することが大切です。粗利率を見るだけでは会社が成長しているかどうか判断できません。

過去と比較して粗利率が改善していれば、会社が成長していると判断できます。そこで、粗利伸び率という指標がよく使われているのです。

粗利伸び率とは前期と当期の粗利を比較したものであり、粗利がどれだけの割合で伸びているか確認できます。

粗利伸び率の数字が良ければ、粗利が伸びていて会社が成長していると判断できるのです。

それでは粗利伸び率の計算方法について詳しく解説します。

粗利伸び率とは？計算方法は？

粗利伸び率の計算式は「粗利伸び率＝(当期の利益-前期の利益)/前期の粗利x100)」です。

前期の粗利と比較したときに当期の粗利がどれくらい伸びているのかを示します。

売上高が伸びていたとしても粗利が伸びていないと販売費及び一般管理費といった費用を回収できません。

また、粗利が伸びていても販売費及び一般管理費がかかりすぎると営業利益が十分に残らないのです。そのため、粗利の伸び率だけではなく営業利益や経常利益の伸び率もチェックしましょう。

従業員1人あたりの粗利伸び率とは

粗利に関する指標の1つが従業員1人あたりの粗利伸び率です。粗利伸び率が増えていても、従業員の数が増えている場合は人件費がかかります。

そこで、粗利伸び率を従業員1人あたりでチェックすることが大切です。従業員1人あたりの粗利伸び率が高ければ、会社がバランスよく成長しているといえます。

従業員1人あたりの粗利伸び率が低い場合は、人件費が経営を圧迫しているため注意が必要です。

その場合は、売上を上げるか人件費の割合を下げるしかありません。

原価設定の妥当さを確認できる

粗利が高いと原価を抑えられていることがわかります。逆に粗利・粗利率が高いと原価にお金をかけすぎている可能性があるのです。

粗利を基準にして原価の妥当性をチェックしましょう。粗利が低い場合は、原料の見直しや仕入先の再検討をすると良いです。

原価の数字だけを見ていたのでは、原価が妥当かどうか判断に困ります。粗利や粗利率をチェックすることで原価設定の正しさを判定できるのです。

同業他社と粗利・粗利率を比較するのも効果があります。

商品やサービスの価値を評価できる

粗利は売上高から売上原価を差し引いたものであり、商品やサービスの価値を示すと考えられます。自社の展開する商品・サービスの価値を示す客観的な指標として有効です。

たとえば、新商品を展開したときは、粗利をチェックして成功か失敗を判断できます。ただし、粗利が必ずしも商品の価値を正確に反映するわけではありません。

さまざまな要素の影響を受けるため、あくまでも1つの尺度として扱いましょう。

経費が粗利を下回れば利益が発生する

粗利は会社の儲けの源泉とされており、粗利から経費が支払われます。したがって、経費が粗利を上回らなければ必ず利益が発生するのです。

逆に経費が粗利を上回ると赤字になるため注意しましょう。会社経営において利益が発生するかどうかを把握する基準として粗利は役立ちます。

経費を見込む際には粗利を超えないように気をつけなければいけません。

人件費や家賃、広告費などが増えると粗利を上回る可能性があります。粗利と経費の数字に常に注目しましょう。

同業他社と比較できる

同業他社と競争力などを比較する際の指標の1つとして粗利は有効です。業界によって粗利の目安は異なります。

同じ業界の他社であれば、粗利を比較することに意味があるのです。粗利を比較してみて、自社や他社の経営状況を把握できます。

他社よりも粗利率が高いのであれば、競争力が高いと判断できるでしょう。逆に他社より粗利が低い場合は、何らかの対策が必要になります。

他社に粗利が負けている場合は、自社の商品やサービスの魅力が低い可能性があるのです。

粗利を基準として経営改善に取り組める

粗利は経営改善を決めるきっかけとなる重要な指標です。粗利は簡単な計算で割り出すことができます。

常に粗利に注目して、粗利の変化を見逃さないことが大切です。目標設定の際にも粗利の目標値を定めるのは効果があります。

粗利が目標を下回った場合は、適切な粗利を確保できていないため、早急に対策する必要があるのです。

従業員も含めても常に粗利に注目することを重視すれば、素早い経営改善に取り組むことができ、企業の成長に大きく寄与します。

売上原価以外の費用が含まれていない

粗利は売上から売上原価を差し引いて求められます。そのため、粗利には売上原価以外の費用が考慮されていません。

商品やサービスを売るためには売上原価以外にもさまざまな費用がかかります。人件費や宣伝費、家賃などです。

たとえ粗利がプラスでも、売上原価以外の費用が大きければ利益が出ません。粗利がプラスでも人件費などがかかりすぎて赤字に陥るケースも珍しくないのです。

したがって、粗利だけをチェックして経営判断をするのはリスクがあります。粗利以外の指標にも目を通しましょう。

業種・業界により粗利の目安が異なる

商品やサービスを売るためにかかる費用は業種や業界によって大きく異なります。そのため、業種や業界により粗利の目安が異なるのです。

粗利をチェックする際には、自身の業界や業種における平均値を知っておくことが重要になります。

粗利だけを見て高いか低いかを判断することに意味はありません。

同業他社と比較したときに粗利が高いか低いかチェックすることに意味があります。それぞれの業種や業界ごとに粗利の適切な目標を設定しましょう。

売上原価を減らす

粗利は売上高から売上原価を差し引いて計算できるため、売上原価を減らせないか考えることが大切です。

売上原価を減らせば粗利を確実に下げることができます。

売上原価を減らす方法はコストカットです。たとえば、従来よりも安く原料を仕入れることができれば、売上原価を減らして粗利も下げられます。

ただし、売上原価を無理に減らすと商品の質を低下させるため注意しましょう。

あくまでも商品の質を一定水準に保ちつつも売上原価を減らす努力をすることが大切です。

単価を上げる

売上高を上げれば粗利は上がります。商品やサービスの単価を上げることで粗利も増えるのです。

ただし、これまでより商品やサービスの価格が上がると消費者が離れるリスクがあります。単に単価を上げるだけでは逆に売上が減る可能性があるのです。

単価を上げたいならば、商品やサービスに付加価値を加える、あるいは宣伝方法を工夫するといったことが必要になります。

他社との差別化を図れるアイデアを盛り込むことで、単価が上がっても売上が増えるケースは多いです。

在庫を減らす

多くの在庫を抱えていると売上原価が増えて売上高が増えないため粗利を下げてしまいます。販売できずに在庫を抱える状況を避ける工夫が必要です。

たとえば、あまり売れない商品は仕入れの量を減らすことを検討しましょう。売れない商品の仕入れを減らして、売れる商品の仕入れを増やすことで粗利率は改善されます。

多くのお金をかけるだけの価値があるかどうかをよく検討して仕入れる商品を選びましょう。

無駄な在庫が発生していないか常にチェックすることが大切です。

粗利の読み方とは？

粗利は「あらり」と読みます。損益計算書に記載される売上総利益のことです。

粗利はあくまでも俗称であり、公的に使われる言葉ではありません。ビジネスの世界では売上総利益ではなく粗利という表現が使われるケースが多いです。

粗利は英語では「gross profit」と表記します。

粗利は売上高から売上原価を差し引いた残りのことです。

粗利から仕入れや人件費、広告宣伝費など必要な費用が引かれていきます。粗利が高くてもある程度の売上を確保できないと事業は成立しません。

「粗利」と「利益」の違いとは？

粗利は利益の一種です。損益計算書には5つの利益区分が存在しており、その中の1つが粗利です。

粗利の正式名称は売上総利益であり、粗利も利益の種類に含まれています。

粗利と利益は算出方法が異なっているのが違いです。粗利は売上原価だけを考慮します。

他のタイプの利益は経費や税金などが計算式に含まれるのです。

商品やサービスの純粋な利益を調べたいときに粗利は役立ちます。商品やサービスの売上によりもたらされた利益がわかります。

粗利の計算で、売上原価に人件費は含まれる？

粗利を計算する際の売上原価とは「期首在庫＋当期仕入高-期末在庫」で計算できる金額のことです。売上原価は商品やサービスについての直接的なコストといえます。

したがって、売上原価の中には人件費は含まれません。

たとえば、弁当屋が販売している弁当の粗利は、売上高から材料費など売上原価を差し引いて求めます。

弁当屋が雇っているアルバイトなどのスタッフの人件費は考慮しません。売上が生じるまでにかかった経費や税金などは粗利の計算に含めないのです。

企業の会計では、粗利率は高いほど良い？

粗利率が高ければ必ずしも良いというわけではありません。粗利が高くても、店舗家賃や人件費などの経費がかかっていれば赤字になる可能性はあります。

粗利に注目しても間接的な経費の影響はまったくわからないからです。

企業の経営判断の際には手元に残る利益に注目することが重要になります。

そのため、粗利だけではなく純利益などもチェックすることが大事です。純利益であれば、最終的に会社に残る利益を正確に把握できます。

粗利率が高い企業の例とは？

化粧品メーカーは粗利率が高いとされています。

研究開発や販売員、マーケティングなど商品以外の部分でコストがかかるビジネスモデルだからです。業界平均の粗利率は75％前後とされています。

たとえば、2021年度の資生堂の売上高は1兆352億円、売上原価は2630億円、粗利は7722億円でした。粗利率は74.6％であり、とても高い数字を記録しています。

粗利率は高いのですが、営業利益が安定して高いわけではありません。もともとインバウンドにより売上を伸ばしていたのですが、コロナ禍で売上が落ち込みました。

2020年12月期の営業利益は86.9％も落ち込んだのです。

粗利率が低い企業の例とは？

製造業は粗利率が低いとされています。商品を製造する過程で材料費や設備コストがかかるからです。

また、価格競争が激しい業界のため、価格を引き上げることが難しく、粗利率は低く抑えられる傾向にあります。

たとえば、東ソーの2021年3月期における売上高は7,328億5千万円、売上原価は5,284億6千2百万円、売上総利益は2,043億8千7百万円でした。

粗利率は約28％であり、粗利率は比較的低い企業といえます。

しかし、粗利率が低いため、2021年3月期で売上高は前年比12.7％落ち込んだのですが、営業利益は23.1％減に留まりました。

利益率50パーセントはすごい？代表的な企業例とは？

利益率が50％を超える企業は多くの利益を稼いでいる企業といえます。たとえば、キーエンスは営業利益率が50％を超えていて話題になっている企業です。

2021年3月期のキーエンスの売上高営業利益率は51.4％でした。売上高営業利益率とは売上高に対する利益の割合のことです。

キーエンスは売上の半分以上を利益にしているといえます。

ただし、利益率が低いと必ずしも悪いというわけではありません。粗利益が20％を超えていれば優良企業といえます。

粗利の正式名称は売上総利益です。

• 粗利率の計算式は「粗利率（売上高総利益率） ＝ 粗利（売上総利益） ／ 売上高 × 100」
• 粗利伸び率の計算式は「粗利伸び率＝(当期の利益-前期の利益)/前期の粗利x100)」

粗利は、売上原価以外の費用が含まれていないため注意してください。