【公認心理師の将来性はある？】今後の需要や活躍の場についても解説！

先行きが予想しづらい公認心理師の将来ですが、現状はどうなっているのでしょうか。

ここでは公認心理師の現状については以下の４点が挙げられます。

• 注目度の高い初の心理系国家資格である
• 特別措置を使う人が多い
• AIに代替されることはない
• 臨床心理士との競合関係が発生する

順を追って説明していきます。

注目度の高い初の心理系国家資格である

公認心理師は今までにあった臨床心理士や心理カウンセラーなどの民間資格とは違って、心理職における国内初の国家資格です。

国家資格というだけで、信頼性が高まり、注目度も高くなります。

また臨床心理士などでも認められている診療報酬もいずれは公認心理師のみになるとも言われています。

このように、国としても注目度が高く、重宝される心理職となるでしょう。

特例措置を使う人が多い

公認心理師になるためには大学や大学院を卒業して受験資格を得て、資格試験に合格する必要があります。

しかし新しい資格ということもあって、5年以上の実務経験を経て講習を受講すれば受験資格が得られるという特例措置が設けられてます。

これにより、看護師やスクールカウンセラーなどの他の職種から特例措置により受験資格を得るという方が多くいます。

そのため、実務経験はあるものの、知識が十分ではない方が増えてきているのではないかと言われています。

AIに代替されることはない

近年AIなどの技術が発展してきていますが、公認心理師の仕事はAIに代替されないだろうと言われています。

依頼者の言葉や表情から原因を見つけ出して改善していくには、人対人の関わり合いが大きな影響を与えると言われているからです。

データでは表せない部分を人と人の関わり合いの中で探る職種ですので、AIに代替されないと言えます。

臨床心理士との競合関係が発生する

公認心理師は、基本的に臨床心理士は同じような役割で同じような仕事内容になっています。

働く場も近しくなっており、違いは国家資格か民間資格かという点のみです。

つまり、今まで臨床心理士が働いていた場に、公認心理師が入っていくため、職場の奪い合いになってしまう可能性があります。

実績としては臨床心理士の方が長いため、就職に苦戦してしまうこともあるかもしれません。