失礼します。 もう既にご自身でもある程度調べていることと思いますが、仮に「プライバシーの侵害」等で訴訟を起こしても慰謝料を取れる可能性は50％程度になります。 尚、貴方様と同僚の方々とあからさまな給与差が生じているのであれば可能性は幾分高くなると思いますが、飲酒の場であったことを考慮すると難しいのではないかと思います。

皆さんが回答してる通り、英語力およびTOEICを特に重視していない企業はいくらでもあります。 超大企業や外資系でない限り本当に無限レベルに存在します。 貴方がどの程度の企業に就職したいかは不明ですが、今から英語教育を受けるか目指す企業レベルを落とす、或いは変更でどうにでもなります。

既に皆さんから回答があるように重要なのは ○あなたがまともな人間か ○あなたが何をしたいか ○あなたに何が出来るか この辺りです。 稀に「なぜ一貫校を選んだのか」を尋ねられることがあるかもしれないので、準備をしておくのがベターです。

その先輩社員とやらは義務教育課程を経た人間なのでしょうか？ とてもまともな人間とは思えず、 何かしら障害を抱えているような言動です。 貴方様がお勤めの企業は分かりませんが、会社自体に問題があるような気がします。 勤務中に負傷して十分な業務が出来ないわけですから、繁忙期に欠勤も閑散期も関係ありません。 貴方様には落ち度は殆どありません。

自身は「精神障害」でほぼ休業状態です。 現在は自営業（個人事業）の身のため異なりますが、会社員の場合「傷病手当」の給付を受けられるということを初めて知りました。 受給は疾病を申請している上での事ですので、恐らく完治を認める証明が無い限り受給可能（最長でも1年6ヶ月）でかと思われますが、そうなると自ずと「就業許可証明」は完治が認められないと発行されないと思われます。 常識的には「正しい事実」が常に優先されるため、就業許可証明の有無での就業可否は、その就業先が質問者様の疾患にどの程度理解があるか…

追記事項等拝見しました。 当初「仮定」の内容であった筈だと思いましたがご自身の現状なのですね。 何かあれば即「弁護士に相談」という方もいらっしゃいますが、何れにせよ弁護士や司法書士も「報酬」が必要であり無料で解決出来るものではありませんし、これだけ沢山の人材が居る現代において、一体どの弁護士・司法書士が優秀且つ実直であるか、その辺りの見極め等の判断は素人には難しいです。 さて、「マイナンバーカード」の件ですが、恐らく「会社側が従業員の資産等を把握出来るのか」ということだと思いますが、金融機関…

その状況だとあとは「就業して給与を貰うのみ」ですね。 ならば、いつから就業開始なのかにもよりますが、もしかなり期間があるのであれば、WEB上でも日雇いでも何でもとにかく働いていくらでも「お金を稼ぐ」ことです。 その会社はあなたを24時間GPSや傍受機器等で常に監視しているわけではありませんね？ そうすれば不安は少し拭えるでしょう。 年齢にもよりますが、負債額が￥2,000,000（内容は不明ですが）ぽっちで不安になっていては新車も家も購入出来たものではありません。 とにかく「厳しい社会人レベ…