整理すると、あなたは派遣会社の社員さんで、そこからの派遣で貿易事務の会社に契約社員として在籍している、しかしそこには職はない、という解釈でいいのでしょうか。 無期雇用派遣会社というのと契約社員の意味が矛盾するので。 貿易事務に特化した派遣会社に契約社員としているが、仕事を与えてもらえないというかなり特殊な意味ではないとは思いますが。 そうなると、貿易会社の契約社員ならお金はどうなっているのか等謎だらけですが。 全く違う意味で、今は売り手市場であることと、この国に於いて派遣会社に所属すること…

MBTIは比較的妥当性があるツールです。あえて、有料ツールに手を伸ばさなくてもいいとは思います。ただ、納得のいく自己分析という言葉は引っかかるので、カウンセラーのように他人が分析と評価をするいうツールは一つ追加してもいいかもしれません。 ただし、診断されたパターン毎にSNSで集まってるのを見てもその中は千差万別のような気もしますが。

公務員といっても国家か地方か行政か専門かはたまた特別職かでずいぶん違いますよ。民間なんてもっとです。資格を取ると書かれているので、分野は決まっているのかもしれませんが。 そこがないのにイメージが沸いていたら逆に変だと思います。 ３年になると結構インターンの話が来るみたいですのでそういうのをいくつかやってみて考えても今は売り手市場なので間に合います。まずは、職場体験をしてみてはいかがですか。

もう少し場合分けをした方がいいと思いますよ。 どういう仕事に就きたいのか、その会社はどこが本社でどこに支社や営業所があるのか 早い話が三鷹市役所や札幌市役所に勤めてその市以外で勤務するのかと聞かれたらほぼないでしょうし、日銀勤務なら拒否権はなく全国飛ばされる覚悟でいてください。外務省は日本にいないのが普通ですしね、というくらい入るところで変わります。 居続けたいところがある人は、そこの公務員が一番無難かもしれません、さもなくばコアな地場産業です。

大企業だと、今はコンプライアンス的な問題でやらないです。 中小もやらなくなったところはたくさんあります。コンプライアンスや法務を良く知っている所は止めました。 やっているところは、大抵ワンマン社長で小規模ってところくらいじゃないですか。 今は特に若い子は貴重なので、こんな話が表にでたら困るのは会社です。

基本的に、そういう行為は着替えも含めて上司が命令してやらせていたら時間外労働で賃金を払えになりました。その判決を聞いて止めた、もしくは時間内で行うようにしたところをたくさん知っています。 30分でも１か月20日だと１０時間の残業に相当するのでその分の賃金を払っているかがまず問題でしょう。払っていないとそもそも論で違法です。 大企業だとコンプライアンス部に訴えた方が早く、中小だと転職したほうがいいと思いますよ、新卒カードは貴重ですから。 払っている前提だとそれは社風です。おそらくそういう会社な…