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副業を無制限に可能とするのか、届け出制にするのか、禁止にするのかについては、会社の方針次第ですので、賃金の形態はあまり関係ありません。 次に、会社側に知られる可能性についてですが、コンプライアンスを守る会社は、必ず会社に連絡させる形を取っているはずです。 これは法律で定められている「週あたりの労働時間」が副業も含む労働時間として定義されているためです。 つまり、あなたが副業を行い、副業先と今の勤務先での時間の合計が週40時間を超えた場合、副業先または今の勤務先のどちらかが割増賃金を支払う必要がありますし、支払われなければどちらかの会社が違法状態となります。 その為、法律を遵守する企業の場合は、自然と従業員の副業先を把握する必要が出てきます。