新聞記者の就職状況・難易度・倍率は高い？就活対策もご紹介！

インターネットの普及により新聞を購読する人が減少していますが、新聞記者を希望する人は現在でも多いようです。

このため、新聞記者の就職は高い倍率をくぐり抜ける難関になっています。

一方、新聞社は新卒のみならず、記者未経験者の中途採用も行っています。

大学院や企業、官庁などで高度な専門知識を身につけてから新聞記者になる道もあります。
 

就職事情①新聞社への就職難易度は高い

応募資格が大卒以上であることと、新聞業界が縮小傾向にあることを踏まえると、新聞社への就職難易度は比較的高いといえます。

インターネットの普及により紙媒体で新聞を読む人が減ったため、新聞の発行部数も毎年減少を続けています。

新聞社も経営転換を余儀なくされており、採用人数も少ないです。

国内最大級の発行部数を誇る読売新聞でさえも、採用人数は全職種合計で51～100名にとどまっています。

地方紙では各職種若干名という場合が多いです。

参考：読売新聞の採用情報
 

就職事情②新卒・中途どちらも採用枠あり

新聞社の採用は新卒が中心ですが、各種の新聞社が定期的に中途採用も行っています。

中途採用は、即戦力になる記者経験者のみに限定される場合と、記者経験者に限定しないで広く人材を求める場合があります。

経験者以外では、企業、官庁、研究機関などにおける勤務経験や、博士号などの学歴で専門知識がある人を募集することが多いです。

なお大手新聞社では、障がい者の採用に積極的で、一定の採用枠を設けている会社もあります。
 

就職事情③記者など職種別で採用される

新聞紙面の制作に直接携わる社員は「記者」という枠で採用されます。

その詳細は、取材して記事を書く記者、写真を撮影するカメラマン、記事をチェックする校閲といった職種です。

一時期に比べると校閲の募集は減少しました。

編集以外の職種としては、「業務」や「技術」をあげることができます。

「業務」の職種は経営管理、販売、事業といった仕事が該当します。

「技術」では、アプリやウェブサイトの制作・管理のための情報通信技術者を採用しています。

オンラインの新聞が主流になりつつある今、技術面で新聞社に採用される人が増加しているようです。

【企業別】新聞会社に関する口コミ

続いては、JobQに寄せられた年収・将来性・ワークライフバランスに関する口コミをご紹介します。ぜひご覧ください。