【家電業界の将来性】今後はどうなる？年収や就職情報をご紹介

家電業界は、関西家電メーカーの大手3社中、1社は分割売却され消滅し、1社は台湾EMSの傘下に入り、最大手の1社も連続赤字を計上し、苦境にあえぐという時期がありました。

この状況下で、家電業界への就職を敬遠される方も居られるかも知れません。

ですが、苦境に陥った要因と各社がそれを脱却するために、どの様な施策を講じて苦境から脱出し、新たな展開を図ろうとしているかを正しく知った上で、就職先候補とすべきかを正しく判断する事が重要です。

家電業界の大きな波は、最近の記憶に新しい事項の為、拒否反応を示す方も居られるかも知れません。

しかし、就職して定年退職まで勤めれば35年以上勤務する事になり、現在好調な企業や業界も、その長い年月の中ではこうした波乱の時期が訪れる事は十分にあり得る事なのです。

従って大切な事は、現在好調か否かではなく、そうした時期を乗り超えて生き延びる柔軟な能力がその企業にあるかを見極める事だと言えるのです。

家電業界は、かつてオーディオ、カラーテレビ、ビデオテープレコーダー、ビデオムービーと花形商品に支えられ、多くの企業の中で輝きを放ってきました。

しかし、将来を考えた場合、こうした華やかさが再び訪れる事は期待できないでしょう。

▶︎ 家電業界へ就職するのはリスクあると思いますか？

日本においては少子化で需要が減少し、嗜好が多様化し、家電のみならずどんな製品においてもかつてのカラーテレビやVTRの様に、爆発的に商品が売れる事はなくなっている為です。

しかし、先にも記載した様に、家電業界は脱AVに舵を切っており、それを推進する現場力は依然として高く、経営的には堅調な数字を期待できると考えられます。

例えば、家電業界の大手として有名な日立の業績もここ数年でかなり上がっています。

電気電子関連の企業への就職を考える場合、家電や総合電機や重電と言った業界分類で就職先を考えるのではなく、そうした業界の各企業を個別に分析し、就職先候補を絞るべきだと思います。

家電業界が、脱AV、脱家電を進める事で、重電分野以外では総合電機業界と明確に区分する事が一層できなくなっているからです。

家電業界を襲った直近の苦境の話題に惑わせる事無く、正しく知って果敢に家電業界へも挑戦して欲しいものです。

家電業界は白物家電、AV、情報通信機器、デバイス他を手掛けているメーカーが中心です。

この中で、従来はAVが会社を支える大黒柱であり、その中でもテレビは長く主力製品でした。

しかし、このテレビが大幅赤字を計上し、さらにAVの収益低下から注力した携帯電話やスマートフォンにおいても海外企業に押されて赤字化し、多くの家電企業が苦境に陥ったのです。

▶︎ パナソニックやソニーなどのいわゆる総合電機メーカーは落ち目ですよね？

電子機器はデジタル化によって、いわゆるコモディティー化が進み、技術力が弱くても開発生産できる状況を招いて来ました。

こうした状況に対し、プラズマや液晶と言った装置産業でノウハウが必要な表示部に巨額投資し、そこで差別化を図ろうとしたものの、結局その投資が重荷となり経営悪化を招きました。

またAVの低調をリカバーするために注力した携帯電話やスマホにおいても、コモディティー化でコスト競争の泥沼の中で赤字を出し、撤退を余儀なくされたのです。

こうした状況を知ると、一層就職先として敬遠されるかも知れませんが、必要なのは、その苦境をいかにして脱却し、将来に向けてどうしようとしているかがより重要で、それを正しく認識して判断する事が必要です。

ここでJobQ内に投稿された質問を見てみましょう。

パナソニックの社員さんに質問です。家電メーカーの調子があまり良くないですが年収はどうなのでしょうか？

かつて世間を席巻した日本の家電メーカー。近年では調子が悪いというお話をよく伺います。

就職活動でも以前として人気だとは思いますが、給料面はどうなのでしょうか？

ぜひ詳しい方がいらっしゃいましたら年収面について教えてください。よろしくお願いいたします。

パナソニックで働いているものです。

現在30歳で年収は650万円ぐらいですね。年功序列のため年齢を重ねると年収はアップします。

また、役職や残業によっても変わります。

一概には言えないので参考程度にしていただければと思いますが、決して悪くない給料水準だと思います。

大手家電企業ということもあり、年収水準は悪くないようです。

苦境に見舞われた家電業界は、リストラを断行しました。

その上で、テレビを中心としたAV分野の戦略を転換し、さらにAVのウエート自身を落とすため、広い意味の家電分野への注力や、家電以外の分野に注力し、新たな展開を模索しています。

ゲーム機や電子機器とは関係ない保険業への多角化を進める企業、関係会社を統合し、住宅関連や自動車関連等へのシフトを図る企業、液晶のコスト競争力をつけ、これからの展開が正念場の企業と、新たな展開の方向性も違いますし、その進捗状況もまちまちです。

しかし、いずれも苦境を脱出し、生き延びた企業には、底堅い強みがあるのです。

就職先を考える際には、こうした苦境を脱出した企業の強みに目を向け、企業の将来性を客観的に判断する事が必要で、直近の印象だけで家電業界は駄目だと判断するのは早計と言えます。

家電業界は、多彩な事業展開で、電気電子系の技術者のみならず、化学系や機械系等の多くの技術者を採用してくれる就職先です。

また大企業として、各種の制度も整備され、教育にも熱心な企業が多いのも特徴です。

また経営悪化を招いたのは、経営の失敗と言え、現場力が弱かったからではありません。

現場の技術力は依然として強く、技術者がスキルを磨くには最適な環境は今も変わらずあると言えます。

また、多くの企業は社内分社制や事業部制を敷いており、製品毎の事業部等の最終経営単位は中堅企業規模の所が多く、大企業や巨大企業でありながら業務推進においては、中堅企業並みの責任と権限を持って行える点もやりがいに繋がりやすいと言えます。

さらに、賃金水準は大企業としてメーカーの中では良い方であり、管理職層では年収1000万円を得ている多く、この点も1つの魅力と言えるでしょう。 

▶︎ 日立製作所の30歳は年収いくらくらいもらっているんでしょうか？

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