ただでさえ同業他社を大きく下回っていた賞与は、年々減る一方。仕事量に見合っているかは大いに疑問。先細りの業界だけにやむなしの感も。
北海道、中部、西部の各支社は人員縮小の一途。夕刊廃止など、全国紙の看板を降ろさないのなら、発行形態のドラスティックな割り切りも今後さらに必要。
住宅手当と別に、家賃補助があるが、本社へ転勤後は3カ年、地方機関への転勤後は5カ年で支給が打ち切られる。単身者は月1.6万円、家族持ちは同2.1万円。他社が家賃８割や全額補助などを打ち出しているが、縁遠き話。
失敗した事業についての総括がなされたことがないと感じる。スマホ時代を先取りしようとしたアプリによるニュースサイトやTwitterと連動した紙媒体は数億円の赤字を残して頓挫。確たる責任者が責任を取っていない。
デジタルのビジネスモデルの新たな構築を目指しているけれど、オウンドメディアになり得る日はまだまだ先。そうこうしている間に市場の構造は変わるし、その変化に現実問題としてついていけてない。
同業者全般にいえることですが、手当が給与の半分ほどとなっています。 泊まりや、残業等で、基本給が底上げされています。 ボーナスに関しては、他サイト等に記載のある通りでした。
残業は多いと思います。 また、公休日が非常に少ないので、ゴールデンウィーク等のさいは、辛い思いを感じました、
とにかく自由です。 良くも悪くも自由で、ある程度のことは許されます。一方で、教育制度はOJTがきほんであるため、学ぶ意識がないとなかなか勉強できませんでした。
保養所など、すべてなくなったと噂を聞きました。福利厚生というものがあまりないのではないかと思われます。 この規模の会社で、企業年金がないことには驚きました。
新聞産業の将来性は本当にたいへんだと思います。その中で、新聞社員として自覚をもち、報道に携わるのは、やりがいを感じますが一方で、生活が不安となるのは理解できます。
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