【パイロットの転職情報全部教えます】海外勤務や年齢条件などをご紹介の画像

【パイロットの転職情報全部教えます】海外勤務や年齢条件などをご紹介

今回はパイロットへ転職に関して海外の情報や現在の年齢条件など様々な情報をお届けします。パイロット未経験の方は転職を考えた時、まず大学や訓練学校に入ることが大切です。日本のパイロットの年齢制限は年々高まっている傾向にあるので、幅広い年代層が転職を考えることが可能な職種です。是非パイロット職に転職を考えている方がいましたら是非この記事を参考にしてみてはいかがでしょうか?

2004

パイロットへ転職する5つの方法

まず、パイロットになるには、一般的に下記の5つの方法があります。

未経験からパイロットへの転職を考えている方も含めてお話したいと思います。
 

防衛大学校または自衛隊

防衛大学は、一般的には自衛官幹部養成として知られていますが、パイロットとして飛行機を操縦する免許の取得することが可能です。

ただ、防衛大学として定められている、進路規定(いわゆる自衛隊への入隊)があるため、卒業後の入隊せず民間企業へという進路の選択は容易なことではありません。

また転職でパイロットという進路の一つとしては、24歳まで受験資格のある「自衛隊幹部候補生」を経てという道もあります。

ですが、いずれにおいても色々な意味で難関といえます。
 

航空大学校

航空大学校は、まさにパイロット養成所といえます。

入学の細かい規定はあるようですが、受験資格は(入学時)24歳までです。

なので、例えば現役で4年制大学に入学、留年せず卒業、そのまま一般企業に就職して2年目の段階であれば、パイロットでの進路の選択が可能ということになるでしょう。

航空大学校を卒業後、各航空会社のパイロット訓練生として入社し、旅客機運航のライセンスを取得するという流れになります。
 

航空会社 

日系の大手航空会社を例とすると、JAL、ANAともに、自社養成パイロットの採用枠があります。

いわゆる旅客機のパイロットを目指すのであれば、一番近道といえるでしょう。

ただし、パイロット枠で採用されたとしても、パイロットを養成するのにかなりの費用がかかるため、航空会社の経営状況によって、すぐ訓練には入れず、1、2年の地上業務を経てから、パイロットの訓練に入れたという事例もあります。

この採用枠についても、年齢を含め、各航空会社が発表している募集要項を確認する必要があります。

また、これら企業の採用情報については専門的な知識を要する転職エージェントに頼るということも一つの手段でしょう。

DODAのような業界トップの転職エージェントに登録することで、ネットにはないような情報も手に入れることができます。

特に、未経験でパイロットを目指すとなるとかなりの情報力が必要となりますので、専門家に頼ることは一つの手段と考えて良いです。

✔公式:https://doda.jp/




海外のパイロット養成スクール

海外のスクールに自費で入学し、「自家用操縦士」の免許を取得後、日本の航空会社に「有資格者」のパイロット訓練生として入社するという方法です。

かなりの費用がかかるため一般的にはハードルが高いです。

ですが、スクールへの入学に年齢制限がないため費用面さえクリアできれば、航空会社に訓練生として入社する「有資格者」となることは可能です。

ただし、事前に、航空会社の募集要項にある年齢制限を確認する必要があります。
 

一般大学のパイロット養成コース

よく知られているいるのは東海大学のパイロット養成コースです。

具体的にはANAと提携しており、狭き門ではありますが、東海大学からの採用枠があるようです。

この進路についても、大学入学への年齢制限はありませんので、社会人からのパイロットを目指すのであれば、可能な選択肢の一つであるといえます。

ただし、先の海外パイロット養成スクール卒業後同様、各航空会社の「有資格者」採用に設けている年齢制限の確認は必要です。

パイロット

関連相談

海外でパイロットに転職する方法

海外でパイロットとして転職するには方法は少し限られています。

それは海外の大学でパイロットとして訓練する事です。

いくつかコースはありますが、質の高い教育を受けることが可能です。

海外でパイロットを目指す例

  • 4年制大学→航空会社にパイロットの養成を受けられる
  • 航空大学校→航空会社にパイロットとして転職可能
  • 防衛大学校→パイロットとして航空自衛隊として転職可能

などがあります。

また国によっても国の航空学校などもあるので、どこの国に転職するかによって航空学校も変わってきます。

この海外のパイロット養成の大学に入学するには、まず資金を用意する必要があります。

また海外では、例えばアメリカなどは、パイロットのライセンスを大学に行く代わりに取得する方が多いです。
パイロットになる門出が広いです。

ですので、海外でパイロットとして転職を考えるならば、まずどこの国へ行くかが必要です。

アメリカなどは、パイロット不足は当分起きないとされています。

海外でパイロットへ転職を考えているのに、需要は間に合っていて結局日本での勤務になってしまったなどは本末転倒です。

海外でパイロットとして転職を考えているなら国をまず選別して、ここの国はパイロットの需要はあるのか考えましょう。

関連相談

パイロットに年齢制限はあるのか

現在日本のパイロット人口は多くが50代とされています。

かなり年齢層は高めになっています。また自社養成パイロットに年齢制限が無いところは多いです。

一般的なパイロットの年齢制限は65~66歳です。

そこまで高齢で大丈夫なのかと懸念はありますが、過去60歳以上のパイロットの事故などが起きてないため高い年齢層まで募集が可能になっています。

理由としては、日本においてはパイロットの労働人口は少ないです。

年齢制限をあげないと欠便が出たりしてしまう可能性があるからです。

2030年頃にはベテランのパイロットが不足してしまう恐れがあります。

そこで、政府は自衛隊パイロットを民間航空会社への転職を再開しています。

関連相談

自衛隊から民間のパイロットへの転職

前述でも記載しましたが、日本においてはパイロットの不足が深刻になっています。

年齢制限を上げるなど国交省によって対策がされました。

ですが、それだけでは足りないため、自衛隊のパイロットを民間の航空会社へ転職を促している方針が発表されています。

自衛隊から民間のパイロットヘ目指す方法ですが割愛制度を利用しましょう。

年齢層としては40代が多い印象を受けます。

そこから民間へ転職を成功させるのは5〜6人ほどです。

また自衛隊を自主退職してから民間へと転職することも可能です。まずは1つ資格を取得しなければいけません。

「計器飛行証明」というのが必要です。

これは航空機の姿勢・高度・位置、および針路の測定を計器のみで行う飛行方法のことです。

転職するには、これは自力で取得しなくてはいけません。ですが、この場合は国内の訓練校で取得が可能です。

ですがこの、退職してからの方法は自己都合では退職できない場合があるため、退職理由を民間の航空に行くという名目では、まず通らないと考えた方が良いでしょう。

自己都合以外で退職の方法を考えなくてはいけません。

関連相談

パイロットに求められるスキルや条件

身体的条件

パイロットの身体的適応という部分については、クリアしなければならない健康診断の基準は高いといえます。

基本的には、身長158cm以上、昔はここであきらめざるを得なかった人が多かった視力については、矯正視力が1.0以上と緩和されています。

その他にも、様々な検査項目があります。

例えば、レーシックの手術や、鼻の手術など、すべてではありませんが、過去に受けている手術の内容により、適応外となってしまうこともあるようです。 
 

メンタル的条件

また、パイロットに求められる素養として、メンタル的な適応についても非常に重要視されます。

今でこそ、旅客機は自動操縦が主流となっていますが、有事の際のパイロットの冷静な対応は不可欠です。

そのため、脳波の検査などを通して精神系のチェック項目をクリアしなければなりません。

下記サイトで ”航空身体検査マニュアル” が公表されていますので、参考になるかと思います。

一般法人 航空医学研究センター 航空身体検査マニュアル
 

英語力

パイロットに求められる英語のレベルについてですが、実際には、それほど高いものを求められているわけではありません。

日系の航空会社の採用においても、応募資格に明記されていなかったりします。

例えば、「TOEIC600点以上の英語レベルが望ましい(証明書などの提出も不要)」という表記のみであったりと、語学力は後からついてくるものとして、採用段階ではそれほど重要視される項目ではないようです。

ただ、将来的に国際線の運航に従事したいという目標があるのであれば、日々英語に興味を持ち積極的にコミュニケーションをとろうとする姿勢は大切だといえるでしょう。

関連相談

最後に

パイロットになるには、身体、メンタルともに、求められる基準も高いことがおわかりいただけたかと思います。

そして、パイロットへの転職という意味では、その決断は年齢的に早ければ早い方がいいですし、年齢によっては費用面、体力面ともにかなりハードルの高い進路となります。

また、現状としては、各日系の航空会社も新しい飛行機を購入し、国内線、国際線を問わずそれぞれの路線を増やしています。

パイロット自体の需要が高く、パイロット不足とも言われている状況です。

むしろパイロットの門戸は積極的に開かれているといえるでしょう。

本記事の初回公開日は2017年09月15日です。

この記事に関連する転職相談

空港会社の総合職は大学の経済学部でも就職することは可能ですか?

ほんの、ちらっとだけ思った程度の質問なんですが、今経済学部の三年生です。空港の総合職に就職することは経済学部でも十分可能でしょうか。

航空整備士として大手航空会社へ就職するのはかなり難易度が高いって本当でしょうか?

Fランク大学に在学している理系学生です。  将来的には大手企業の航空整備士として働きたいと考えています。  ただ募集要項などを拝見すると、募集人数がかなり少数でした。  Fランク大学などから就職を志願して内定がいただけるという事例はあ...

航空業界が就職先として人気でありつづけり理由は何ですか?

航空業界は常に、就職先の人気ランキングの上位を占めています。 では、なぜ航空業界は就職先としてここまで人気なのでしょうか。 日本航空は何年か前ですが、経営破たんもしていますが、 未だに就職先として人気です。 何故、航空業界は日本の学...

航空業界で求められる人材は?

大学生女です。航空業界で働きたいと思っています。 しかし、JALやANAなどをはじめ、航空会社は人気で倍率がかなり高く、自分がその倍率をくぐり抜けられるか不安です。 そこで、航空業界で働いたことのある方、周りに働いている人がいる方にお聞きしま...

採用面接で印象に残る自己紹介をしたいのですがアイデアが浮かばず悩んでいます

転職面接を控えています。 一次・二次面接は無事突破し、これから最終面接です。 最終面接では、何か印象に残るように自己紹介に工夫を凝らしたいと思っているのですが、なかなかアイデアが浮かびません。 そもそも特別なことをする必要はないの...

転職が決まった後に有給休暇を利用することは出来るんですか?

先日、とある会社から内定をいただきました。 一つ返事で承諾の趣旨の話をし、だいたい1ヶ月後に入社との話で終わりました。 転職活動をしたのが初めてですので、いまいちわかっていないのですが、この場合退職までの1ヶ月間を有給消化しても大丈夫...

転職後の住民税の支払いについて質問があります

転職後に住民税の通知が来ました。 4分割か1回で払って欲しいとの通知書でした。 今回支払う住民税というのは前職の1~12月の1年間の所得を元に計算されたものなのでしょうか? また、退職したため給料から天引きができないため普通徴収に切り替わ...

貿易関連の会社へ転職するにはどのような事をアピールすれば良いでしょうか?

貿易関連の仕事に就きたいと思っています。 現職の仕事内容にやりがいを感じられなくなってしまったため転職を考えています。また前職では、英語を使う仕事をしていたため少々語学力には自信があります。 語学力は自信がありますが、なかなか、他の...

採用コンサルタントは人事経験者しかなることができない職ですか?

採用コンサルタントという職をしり気になっている者です。 とある会社で働く新卒3年目のものですが、採用コンサルタントとして働くことを検討しています。 その際、転職活動をする時は人事職を経験しているとやはり有利となるのでしょうか。 採用...

40代で目立った資格が無い場合でも転職出来ると思いますか?

現在、40代で転職活動を行っている者です。 今回伺いたいのは、40代で目立った資格がない場合でも転職先を見つけることができるのかという話です。 自分は現在、とあるメーカー系の会社で営業職として働いています。 ただ、現在リストラなどによ...

この記事に関連する記事

【航空業界の将来性】業界が抱える課題や働き方を徹底調査

昨今、飛行機移動はごく普通のことであり、昔と比べるとかなり身近な乗り物になっています。さらに、ローコストキャリア(LCC...

【航空業界のキャリアパス】客室乗務員やスタッフ等のキャリアを調査

航空業界は、航空会社をはじめとして、多くの関連会社や職種が存在しており、キャリアパスはまちまちです。航空業界へ入りた...

【航空会社の総合職】就職前に把握しておきたい仕事内容について

今回は航空会社の総合職の仕事内容についてご紹介します。航空会社の採用情報で、主に新卒者を対象とした「総合職」という言...

【航空業界で働きたい】どんなキャリアプランを描けるのかを調査

一般的な航空業界のキャリアパスとは別に、企業にとって、将来像に向けて個々が描くキャリアプランは、とても重要です。何故...

【航空業界】基幹社員とは?仕事内容と合わせて詳しくご紹介します

各航空会社の基幹社員は、主に総合職と呼ばれています。総合職は、将来的に現場で働く専門職を陰ながらにして支えるスタッフ...

今後のキャリアや転職をお考えの方に対して、
職種や業界に詳しい方、キャリア相談の得意な方がアドバイスをくれます。

相談を投稿する場合は会員登録(無料)が必要となります。
会員登録する 無料
JobQ運営局
株式会社ライボJobQ運営局の公式アカウントです。

 関連キーワード

この記事が気に入ったらいいね!しよう

無料ユーザー登録
無料で相談を投稿する
カテゴリ
メニュー