恐らく、戦略的な採用をしていると思います。テレビや雑誌、インターネット等のメディアに露出した際、顧客層となる消費者から気に入られる、憧れられる社員を一定数確保しておき、自社の広告塔として仕事をがんばってもらう。また、企業への営業活動においても、コミュニケーション力が高く、流行に敏感なキラキラした女性が商談をうまくまとめ易い業界の特性があるのかもしれません。（女性向けサービスも多く展開しているため） 一方で、エンジニア職など、寝ても覚めてもシステムをいじっていることが好きな人たちもいるはずです。…

質問者ではないですが、非常に納得のいくご説明で感服致しました。保険業界の経験はないですが、同感です。

現在、31歳（社会人10年目）で2回転職しています。大手生保ということですので、入社試験をクリアし、新人教育を受けているという点だけでも、第二新卒の転職市場において、価値があります。たまたま、生保という商品の営業職が合わなかっただけで、社会人としての能力が低い訳では決してないので、思い詰めないでくださいね。 最近は、働き方改革の推進が叫ばれているので、転職の求人は非常に多いです。他の方も仰っていますが、まずは転職サイトに登録してみてください。その際、最初に情報登録するときに、面倒くさがらず…

人事部は異動したくても異動できない人が多いと思います。配属されたということは、それなりの適性があったからだと思います。 営業は希望を出せば異動し易い部署だと思うので、年齢に関係なく、人事部に飽きてきたら希望するでも大丈夫かと思います。 もちろん、営業の経験は業種に関係なく、汎用的なスキルですので、ファーストキャリアが営業だと悪い訳では全くありません。私は、希少性の観点から人事部で働けると嬉しいです。

まず、福利厚生という表現は曖昧ですので、どういう制度が必要かを具体的に考えてみてください。結婚出産後の働き方については、具体的に考えていらっしゃるので、例えば、下記のような環境だと質問者さんにとっては「良い会社」ということになりますね。 ・産休から職場復帰する女性社員の比率が公表されており、比率も90％以上など高い。 ・女性管理職比率が高い。（女性が辞めないで長く働いている。） そのほか、以下の制度が存在する会社もあります。 ・有給休暇を1時間単位で申請できる。（保育園の送り迎え、子ど…

非常に良い経験ができると思います。人事部は、会社の経営レベルの内容に触れることが多い重要な部門です。労働組合がある会社の場合、人事部に所属する平社員は労働組合に入れないはずです。（会社側の立場になるので） 会社が、どのようなことを考えて人事異動を決めているかや、部署の必要人数を決めているか、新設部署の立ち上げを決めているかなど、会社運営について色々学べるのでお勧めです。 今後のキャリアに関しても、会社運営の一部を知っているということは役に立ちます。

通常、年収は職種ではなく、業界や企業で決まります。ですので、現代で給料が高い業種を挙げさせて頂きますと（もちろん、業界トップ5社くらいが給料が高いです。）、総合商社、テレビ局、出版、製薬、ディベロッパー、金融、海運あたりでしょうか。 営業職はインセンティブがある場合が多いと思いますが、例えば、マーケティング、企画、人事、総務、法務、開発、研究などの職種は、KPI達成による個人へのインセンティブは無い場合が多いです。となると、年功序列の「企業ごとの」給与テーブルに従って年収が決まります。

転職を2回しています。他の方が仰っているように、エージェントに登録してみてください。そして、企業の面接日の指定が業務時間内だった場合でも、会社はズル休み（朝、風邪ひいたと連絡する。無断欠勤はダメ。）してください。 どんなに恩がある上司がいたとしても、その上司が質問者様の人生をホワイトにすることはできません。今は多くの会社が人手不足ですので、良い会社が見つかるといいですね。

アクセンチュア、アビームコンサルティングなどのITコンサルティング会社では、マネジャーになると大体1,000万程度の年収になります。優秀な人であれば新卒から6~8年で到達します。 マッキンゼーやボストンコンサルティンググループなどの外資戦略コンサルティング会社であれば、入社4~5年目くらいで1,000万円を超えるようです（こちらは生き残りが厳しいです）。 投資銀行業務でしたら、外資投資銀行の方が結果を出せば1,000万はすぐ到達するのではないでしょうか。やはり、生き残りは厳しいと思われますが。

上の方も書かれていますが、スタートアップ企業（ベンチャー企業）もあるので、一概には言えないです。 個人的には、日本では、facebookやgoogle、amazonのようなテクノロジーの新興企業が大企業に成長することは無いと思います。 既存の大企業と業務提携する、買収されるなどして、完成車メーカーの大企業にテクノロジーの知見が集まると考えます。