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回答4件
企業は日本に420万社ほどありますので、そのような企業は多くあると思います。 確定給付企業年金(DB)がない企業は、確定拠出企業年金(DC)に移行したり、普段の給与に上乗せして支給している場合があります。それらもない企業も多くあります。 財形貯蓄はあっても貯蓄奨励金の打ち切りなど、実質意味がなくなった企業もあります。 そのため、やばいかどうかは制度の有無だけでは判断できないでしょう。 企業年金の「ある」企業は29.1% https://seniorguide.jp/article/1150484.html 財形貯蓄制度の「ある」企業は35.2% https://www.jil.go.jp/press/documents/20191004.pdf
中小企業だと、無い場合もあるのでは? 私が以前勤めていた中小企業には、確定拠出年金も財形もありませんでした。 今は大企業勤めですが、確定拠出年金は必須、財形は任意であります。
中小だと無い会社は当然あります(むしろ無い)。 今は退職金もないので、自分で老後資金を作るのが当たり前です。そのために積み立てNISAやiDeCoなどがあります。 ないからヤバいではなく、ないならどうするのかが重要です。