コンサルタント 将来性

コンサルタントには将来性がない?大手企業の業績を比較解説!

コンサルタントも同じく不況・落ち目と言われていますが、本記事では、AIの普及・コロナ禍の現代社会で、コンサルタントに将来性があるかないかというポイントをまとめました。また、国内大手のコンサルタント企業の業績を前年度を比較したものをご紹介します。

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コンサルタントの将来性│業界の現状【5社比較】

2021年にIDCJapanが行った調査によると、今後の国内のコンサルティング業界の市場規模は2025年に1兆2551億円にまで到達するとされています。

特に成長すると予想されるファームは、ビジネスコンサルティングITコンサルティングです。
 

コンサルタント業界の現状は?【5社比較】

コンサルタント業界の現状について、業績の推移をご紹介します。
 

企業 業績(億円) 前年比
野村総研 5,504 4.1% 増
三菱総合研究所 920 2.2% 増
ベイカレント・コンサルティング 428 30.1% 増
日本M&A 361 12.8% 増
リンクアンドモチベーション 352 7.6% 減


主要な国内コンサルティング企業5社の業績は以上になっています。

多くの企業が業績を上げていることが分かります。

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コンサルタントの需要は?

国内の経済が低迷しているため、コンサルタントに有料でコンサルティングを依頼し、景気回復や現状打破を試みる企業は増えています。

コンサルタントの需要自体は、なくなるわけではありません。

しかし、AIの普及も進んでいるため、コンサルタント業界の中でも特に優秀な成績を修め続けられるようにしなければ、生き残ることは難しいかもしれません。

もともと、業界や社会に適切かつ迅速に順応していくことが求められていた職種ですが、さらに洗練されていくことになるでしょう。
 

AIがコンサルタント業界にもたらす影響

IT技術の導入やAIの普及は、コンサルタント業界にも大きな影響を及ぼしています。

日常業務をAIが担うだけではなく、予算管理やマーケティング、資本配分や戦略策定にも導入されるようになりつつあるからです。

しかし、クライアントにとっては戦略コンサルタントとの対話・議論の中で事業や企業の改善に向かっていくことの方が望ましいとされています。

ハーバードビジネスレビューによると、アメリカの経営コンサルティングの市場規模は約600億ドルとされていますが、市場で実際に経営アドバイスを行っているのは人間だそうです。

AIの打ち出す施策は、計算ミスや抜けなどがない代わりに、クライアントに特化した戦略にならないからだと言われています。

どの企業にも当てはまる戦略では、クライアントは業界で生き残ることは難しく、つまり人間同士のコミュニケーションが重視されているのです。

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コンサルタントに将来性はある?【職種別】

続いて、コンサルタントの職種別に将来性を解説していきます。

  • ITコンサルタントの将来性
  • 戦略コンサルタントの将来性
  • 経営コンサルタントの将来性

では、詳しく見ていきましょう。
 

ITコンサルタントの将来性

現在も急速に進んでいる全体的なIT化は、ITコンサルタントの将来性にとってもよい影響を与えています。

しかし、ITコンサルタントの需要が増えることに際して、ITコンサルタント事体の人数が増えるため、生き残っていくための武器や強みが必要です。

専門性の高さはもちろん、自分にしか分からない分野の新規開拓などの努力が必要になるでしょう。
 

戦略コンサルタントの将来性

戦略コンサルタントの人気は、近年になって下がってきています。

戦略コンサルタントの人気が低迷している背景としては、コンサルタント業界全体として、デジタル化やDX推進が行われていることが挙げられます。

デジタル領域のコンサルティングに力を入れるようになっているようです。

デジタル化に対する専門性を持つコンサルタントは、いわば網羅型になり、今後さらに需要が増えていくということになります。

早めに対策やキャリアチェンジの方針を打診する人も増加しているそうです。
 

経営コンサルタントの将来性

日本社会事体が不景気の最中にあるため、経営周りでコンサルタントの需要が減ることは考えにくい状況にあります。

しかし、経営コンサルタントに高額な報酬を支払って施策を打つ前に、企業が経由しやすいルートが国や自治体による相談機関があります。

多くが無償で相談に乗ってくれるため、経営コンサルタントは、長期的かつ報酬に見合う確実な成果を出していけるようにスキルや経験値を洗練していく必要があります。
 

コンサルタントに将来性がある理由

コンサルタントには将来性があるという意見と、将来性がないという意見があります。

まず、コンサルタントに将来性があるという意見からご紹介します。
 

海外進出・グローバル化が進むから

日本の国内企業は、主にコスト削減などの戦略で経済成長を図っています。

そのため、海外進出によって市場を拡大しつつ、成長戦略を進めるためにコンサルティングを依頼する企業が増えたり、新たな市場に積極的に投資する傾向にあるそうです。
 

IT化が急速に進んでいるから

IT技術の導入が逆に、コンサルタント業界を拡大させていくと言われています。

コンサルティング企業は、IT化に対応していくための術をすでに持っているため、クライアントの行いたいIT化や事業改革・社内改革などに適切な解決策を与えることができると言われているからです。
 

コンサルタントに将来性がないといわれる理由

続いて、コンサルタントに将来性がないと言われる理由もご紹介します。

  • コンサルタントのコモディティ化が進んでいる
  • コンサルタント出身のクライアントが増えている

では、1つずつ解説します。
 

コンサルタントのコモディティ化が進んでいる

コンサルタントは、もともと少数精鋭であるために、業務の質が高く、需要も大きな職種でした。

しかし、現在の業界の中では、 コンサルタントのコモディティ化(一般化)が著しく進んでいます。

これまでは、選ばれた人材によって動いていた業界がコモディティ化するということは、個々人のコンサルタントのレベルが下がっている可能性があるということです。
 

コンサルタント出身のクライアントが増えている

現在、コンサルタントの需要が高まりつつあることによって、将来性もあると言われていますが、コンサルタント業界から転職する人材も増加傾向にあります。

つまり、幅広い分野で、コンサルタントとしての経験を持つ人が企業の内部に入ることで、コンサルタントに外注する必要がなくなるということです。

コンサル業界からの人材流出による需要の低下が予想されています。
 

コンサルタント業界の変化

続いて、コンサルタント業界がどのような変化を辿っていくのか、予想されていることを以下の3つの観点から解説していきます。
 

コンサルタントの仕事の変化

2019年からいまだに収束の目処が立っていないコロナ禍において、コンサルタント業界も一部影響を受けています。

現段階でコンサルタント企業に求められているのは、コロナ禍で景気が低下している社会の中でどのようにクライアントの経営を立て直していくのか・革新していくのかということにあります。

とにかく変動の激しい業界で、求められているのはスピード感適応能力です。

常に新しい情報や解決策を仕入れ、提供していけるようにしておく必要があります。
 

コンサルタントの報酬体系の変化

コンサルタントのこれまでの報酬体系は、コンサルタントにかかる時間当たりの単価×時間で支払われていました。

しかし、現在のコンサルタントに支払われる報酬は、コンサルタントに委託した結果、企業に生み出された実績や価値に基づいて判断されるようになっています。

クライアントの企業も高額な報酬を支払うため、コンサルタントにもそれなりのリスクを負ってもらおうという構造に変わっているのです。
 

コンサルタントについてよくある質問

コンサルタントとは?

コンサルタントは、企業のコンサルティングを行う職業です。

クライアントの相談に対応しながら課題を見つけ、解決していくことで報酬を得ています。

専門分野の知識を駆使して、クライアントの要望をできる限り低コストで質のよい改善策を練るプロフェッショナルです。
 

コンサルタントの種類

コンサルタントの種類は大きく6つに分けられ、職種によって仕事内容も決まります。

  • 総合系コンサルタント
  • 戦略系コンサルタント
  • 経営系コンサルタント
  • 人事系コンサルタント
  • 医療系コンサルタント
  • 再成型コンサルタント

さらに細かく分類していくことができますが、フィールドは以上のように分けられます。
 

コンサルタントの仕事内容【職種別】

では、上記でご紹介したコンサルタントの仕事内容を解説していきます。

JobQでは、さらに各種コンサルタントについて、別の記事でさらに詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。

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総合系コンサルタント

総合系コンサルタントは、全ての分野においてクライアントの相談にのることを業務とします。

金融・製造など、産業別の課題を取り扱うチームと、戦略・会計などの問題に携わる対組織のチームに分かれています。


戦略系コンサルタント

戦略系コンサルタントは、クライアントの経営における課題を理解した上で、解決に至る筋道を戦略策定やアドバイスを行います。

サービスや企業のM&A戦略や、企業の成長戦略など様々な分野を扱うようです。


経営系コンサルタント

企業の経営に関するコンサルティングファームです。

財務系や労務系の分野でクライアントの問題と向き合い、解決の糸口を探します。


人事系コンサルタント

人事系コンサルタントは、報酬制度の整備・設計・調査・改革などをメイン業務とします。

人材能力の開発プログラムなどの設計などを手掛けることになる会社もあるそうです。


医療系コンサルタント

医療系コンサルタントは、大学病院・介護施設など、医療施設を専門分野としてコンサルティングを行います。

クライアントが医療従事者となるだけ、コンサルティングの内容自体は、総合系コンサルタントと近いと言われています。


再生系コンサルタント

再生系コンサルタントは、経営が芳しくない企業や事業を再生するために従事するコンサルタントです。

コンサルタント単独で業務にあたるというよりは、各分野にチームやアドバイザリーファームを立ち上げて対象の企業をバックアップしていくことになります。

コンサルタントの将来性まとめ

ポイント

国内のコンサルタント業界の実績は上昇傾向

AIとも対等に業務分担されることが予想される

海外進出とIT化の促進はコンサルタントの将来性を担保してくれる

コモディティ化・人材流出の面から将来性を懸念する人もいる

報酬体系が変化している

最後に、コンサルタントの将来性についてまとめていきたいと思います。

冒頭では、国内のコンサルタント業界の実績は、概ね上昇傾向にあることをご紹介しました。

AIによってコンサルタントの仕事が奪われるという懸念に関して、数的処理などは自動的・効率的に進められていく可能性があります。

しかし、クライアントはそれぞれの企業に最適な解決策の提示を望んでいるため、対人でのコミュニケーションによるコンサルティングの職業が揺らぐといったような心配する必要はないでしょう。

コンサルタントは、グローバル化に伴う海外進出・急速なIT化を理由に将来性があると言われる一方で、コンサルタントのコモディティ化・業界からの人材流出によって将来を不安視する人もいるようです。

コロナ禍やSDGsの普及などによって、さらに迅速かつ的確な適応能力が求められ、より個々人の能力差が浮彫になっていくことも予想されます。

さらに報酬体系に関しては、企業と共にコンサルタント自身もリスクを負いながら、成果に応じてそれなりの報酬を得るという制度の変化が、今後も進んでいくことが予想されています。

コンサルタントに就職・転職したからといって、必ず高収入が担保されるとは限らないということです。
 

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