業務柄外回りが多く、仕事の分業化が進んでいなかったため、夕方以降の内勤が多くなってくる。また、時間外業務をすることも多々あった。
・休みは取りやすく、週休３日ある週もあれば、４日間の連休なども取りやすい。 ・自分が休みの時でも店舗は営業しているので、気は休まらない。
休みはかなり取りやすく、自分の仕事の調整をすれば基本的に有休を利用することに何か言われることはありません。ですが、長期休暇はあまり取っている人がおらず、上司と相談が必要かと思います。
お休みは取りやすい環境だと思います。残業はあまりないというよりできないといった感じ。パソコンと社用携帯も基本的に終業後は電源オフで持ち帰りの仕事等もあまりできません。
私の部署では休みは比較的取りやすく、有給もすべて消化する感じです。しかしながら昨今のOTAの台頭やコロナウィルスによる出入国制限など旅行業界にまつわる状況は明るいとは言えません。どこの旅行会社も本業の旅行での売上、利益は減っているため、先を見据えると厳しい状況です。比較的ドル箱であった訪日事業に関しても、ウィルスで大打撃を受けており、完全復活はこれから数年はかかる予想をしています。状況打破のために既存の事業をいかに変化していくかが重要ですが、JTB特有の縦割り、風通しの悪さからスピード感はないと言わざるを得ません。旅行業以外のビジネスを早期に確立させることが急務ですが、現在の大世帯を考えると人員のカットをせざるを得ない状況かと思います。過去の栄光で勝負するのではなく、現在の状況をしっかりと把握した手を打つリーダーが現れないことには難しいでしょう。おそらく今年から３年以内に手を打てなければ明るくないかと。
休みは大変取りやすいと思います。 有給休暇は必ず消化できるような仕組みを取っているため、取らない社員は逆に目立ってしまう。
部署にもよるが、残業は少なめ。 子供がいる家庭は時短勤務も可能なため、時短している社員が多い。
旅行業界のため休日に業務が発生する。 そこれを苦痛と感じる場合は続けるのが困難、旅行が好きであれば良い。 残業は近年減らす方向であるが、支店によって異なるので一概には言えない。 現在のコロナの影響で業務量は減っているが、政府のキャンペーン対応の際は大変であった。
休日は希望通り取れることがほとんどです。 残業は繁忙期になると月40時間以上になりますが、閑散期は0時間の月も多く、基本的にはバランスはとりやすいです。 土日休みではないので、世の中と同じように休めないことはしっかりと覚悟しておけば問題無いと思います。
旅行業だけあり、総合職（法人営業部門のAA)に関しては、自身の成績また繁忙期等で無ければ年休等を全て消費する事ができます。 総合職区分以外の方々は、業務分担がある為、課内の調整が必要です。 残業は、部門と担当により大幅に変わります。 法人営業部門の一般企業担当者は概ねワークライフバランスが取れます。 一方、同じ部門でも教育旅行営業担当者は非常に過酷です。地方になればなるほど、この過酷になります。 2018年度以降は改革がなされ、かなり改善はされました。 ただ、業務によっての、過酷さの格差は激しいです。
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