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回答1件
家電だけではなく自動車向けの環境対策商品を扱っているので環境対策という点については社会貢献していると思います。 今後も自動車向けの商品開発を進め、より多く社会貢献できるような会社になっていけると思います。 自社ブランドの家電製品自体のシェアは小さいものの、洗剤が不要な洗濯機や、ニッケル・カドミウム蓄電池、リチウム電池の商品化など、一部の技術力は高いものを持っており、自社ブランドが表に出ない光デバイスや二次電池、パソコン等電子機器用コンデンサなど一部の電子デバイスや、デジタルカメラなどの完成品のOEM供給ではトップシェアを持つ製品が数多く存在し、「縁の下の三洋(電機)」と言われることもある。