年収は特に新卒で入社した場合、事業会社に比して高い。20代のうちに800万円は十分到達可能で、激務ではあるが残業は十分チャージできるチームに配属さえされれば、1,000万円も到達可能ではと思う。 しかしマネジャーからパートナーに昇格することが近年大変難しく、運悪くマネジャーに留まると40代〜大企業勤めの同級生に逆転されることになる。またマネジャー職は残業代が出ないため初期の頃は主査クラスに年収を逆転されるという話も聞く。
新卒〜20代前半ならば四大監査法人から内定をもらえないことは現時点の市況ではありえないぐらい売り手市場である。 エントリーシートはあるにはあるが、事業会社に比べると独自性は少なく似たり寄ったりであり準備にさほど時間はかからないだろう。 しかし、入社後のキャリア形成を考えるなら、採用面接時の評価は配属チーム決定に大きな影響を及ぼしうるためある程度は対策して臨んだ方が良いのではないかと思う。
社会人歴が短い時から比較的よい収入を得られる。スタッフなら500万円、シニアスタッフなら700万円、アシスタントマネージャーなら800万円から900万円で、それぞれの年次は3年ほどのスパンで昇格する。マネージャーにはかなり厳しい昇格要件や競争があり、大規模なクライアントのインチャージをこなさなければいけない。これは相応の能力が必要であり、大きなチームをまとめるコミュニーケーション力、会計知識や監査知識はもちろんのこと、上司やクライアントとの人間関係も良好に保つ必要があり、そう簡単に目指さない方がよいかもしれない。
休みは取りやすい。働き方改革によってアシスタントマネージャー以下の職位は非常にワークライフバランスがとれている。繁忙期の残業は60から80時間ほどあるため、その点はやはり頑張らないといけない時期。
マネージャーを目指さず、産休育休を取るには非常に良い組織。ただし、その場合は40歳までは続けられないため、次の職場を探す必要はある。ただ、高望みしなかれば転職は可能
世間一般の水準からすると高給取りだと思いますが、金融業界や、コンサル業界と比較すると、3割程度低いと思います。
所属部門と上司次第だと思います。尚、中途入社の場合、自分のスキルを正直に申告しておかないと、まったく経験とスキルを持っていない仕事を任せられてしまい、自滅する可能性があります。
部活動が活発に行われていました。社内制度としては、公認会計士・USCPA限定ですが、海外拠点の勤務を公募していました。公認会計士の人は、国内志向が強く、応募が少ないので、USCPAを持っている人で、海外志向が強い人には、狙い目だと思います。
マネージャー以上のポジションにも多くの女性がいらっしゃいました。資格と実力がすべての会社なので、男女の差はなかったと記憶しています。数は少ないですが、女性のパートナーもいらっしゃいました。運と実力があれば、女性でも理事になれるのではないでしょうか。
会計士の会社ですので、どうしても会計監査を中心にしたビジネスモデルになります。コンサルティングについても、当時はIFRS導入支援に注力しており、将来も当法人の強味である会計監査を軸にした事業展開になると思います。
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