リストラされたときの対策はどうする？【される人の特徴も紹介】

リストラされてしまう人と、リストラされない人。

明暗が分かれてしまう両者ですが、その違いは何なのでしょうか？

なるべくなら、リストラ対象となりたくないものです。

そのためには、リストラされる人の特徴を知り、自分自身に見返して考えて、対応を考えていくべきです。

リストラされる人の特徴とは

まずは、下記をご覧下さい。

• 独りよがりな人

• 空気が読めない人

• 会話下手、自己表現がヘタな人

• 根暗な人

• ルーズでいい加減な人

• まじめで優しい人

以上に上げた特徴は、実際に人事に携わっている20代から50代の会社員・100人に聞いた「リストラ対象にされやすい人」の特徴です。

最後の”まじめで優しい人”という特徴は意外に感じますが、自己主張ができずに「NO」と言えないという点がリストラされやすいと認識される原因であると言えます。

上記にあげた特徴を持っている人は、社則などの社会人としてのルールを守らなかったり、社内で円滑なコミュニケーションが取れないなどの問題行動に繋がりやすく、リストラされやすい人物としてあげられてしまいます。

リストラを宣告された場合、すぐに受け入れてはいけません。

リストラ勧告が衝撃で、なかなか冷静になれないものですが、まずは落ち着いて事実確認を行うことが大切です。

通告を受けた際に、まずは冷静になり、その上で確認すべき点があります。

そのリストラ勧告が”解雇通告”もしくは”退職勧奨”、どちらの通告であるか明確に確認する必要があります。

この2つの違いをしっかりと把握しておきましょう。

”退職勧奨”とは会社から「退職しませんか？」とお願いされることです。

そう、実際に退職するかどうかの最終判断は、社員側にあるのです。

”退職勧奨”について、注意して頂きたい点は、退職理由が「自己都合」になる場合が多いという点です。

自己都合退社の場合、失業手当の給付が遅くなったり、退職金の上乗せが望めないなどのリスクが生じることが考えられるため、十分に注意する必要があります。

そして、通知の内容をしっかりと確認しなくてはいけないのが”解雇通告”です。

解雇理由が不当なもの、もしくは納得がいかない場合には、社内の労働組合に相談するなどの方法により、例え退職することになったとしても自分になるべく有利な条件で退職を進めることができます。

どちらの場合でも、上司との面談や話合いの際には、必ず日時も含めて内容を記録しておくようにしましょう。

後に、交渉がうまく行かなかったり企業側ともめた場合の証拠ともなります。

他にも、会社が通告を出していないにしても、会社がリストラを匂わせているケースもあります。ここでリストラ候補を自覚している人の口コミを紹介します。

40すぎまで長いこと事務方をやっていますが、 最近、会社の経営が思わしくなく、リストラ候補になっているような雰囲気です。 多分流れ的には、まず営業への異動を命ずる。 元々営業の経験がないので、いやになって自主的に辞めさせる。 あるいは、重いノルマを課されて、未達を理由に辞めさせる。 というようなことなるかと思います。 この場合、会社を辞めるおとしどころはどのへんにあるでしょうか？ 会社の意図する自己都合退職にはなりたくないです。 といって、無理矢理会社に残るのも雰囲気的に無理です。少しでも有利に辞める方法教えてください

小さな会社を経営しております。プログラマーです。 ひどいものですね。実はノルマ未達ぐらいではクビにはできなくて、これまた自主退社を促すだけってのも、輪をかけてひどいですよね。 たいしたことは言えないですけど、..続きをみる
 

リストラ拒否の方法

「会社に対して不利益となる問題行動」を起こしていない場合には、不当なリストラとし拒否することができます。

また、企業側が「整理解雇による適切な手順を踏んでいない」場合にも、リストラを拒否することが可能です。

そして、決して「退職届」を提出しないことです。

退職届を提出してしまうと、その届出を無効とすることは大変難しいのです。

解雇通告を受けた場合でも、退職したくないのであれば、その旨をはっきりと上司に伝えましょう。

リストラされたくないのであれば、一番効果的なのは、会社に多大な実績（利益）をもたらすことです。

ですが、そのようなことを達成するのは、一朝一夕ではなかなか難しいものです。

では、実績を築けない人は何もせずリストラ勧告を受け入れるしかないのでしょうか？

いえ、普段の仕事に取り組む姿勢を見直すことからでも、できることがあります。

その特徴を分析し、自分にできるところから改善していくように勤めていきましょう。

リストラにあわない人の特徴

リストラされやすい人とは対象に、リストラされにくいという人もいます。

そのような人には、何か共通した特徴というものがあります。

まずは「コミュニケーション能力が高い人」という点があります。

社会では人と人とのつながりが非常に大切です。

社内だけでは無く、取引先の人とも関わっていかなくてはいけません。

さらに言えば、個人としてでは無く、その会社の顔としてやり取りしなくてはいけません。

他者とのコミュニケーション能力が高いということは、社内・外に関わらず、重要なポイントであると言えます。

次に「向上心がある人」ということも重要です。

任された仕事だけをこなすだけでは無く、いかに効率よく進めるか、また自分のスキルアップを目指しているなど、向上心に満ちた人には自然と仕事を任せてみたいと思うものです。

そして、最低限のルールとして「社会的ルールを守る」ということです。

単純なようですが、実はとても大事なことです。

遅刻が多い・無断欠勤をする・服装が乱れている・休憩時間が無駄に長い･･･など、社会人としての最低限のマナーを守れないような人には、重要な仕事を任せようとも思えません。

以上の特徴は、普段の姿勢からも改善できる点です。

リストラ対象となりたくないのであれば、まずは以上の点を自分自身で見直し、心当たりがあるようであれば、改善するように心掛けましょう。

「通常業務に携わる際の、姿勢も見直した」
「周りに気を配って、良い環境で仕事できるように心掛けている」
「実績を伸ばす努力もした」
 

それでもリストラされてしまう場合も、少なからずあると思います。

リストラはあくまで「会社の再構築」が目的である、社内整理上で発生した人事整理です。

あなたが悪い訳でも、否定されている訳でもありません。

その上でできることを考え、善処していきましょう。

リストラにあったときにすべきこと

先にも書きましたが、リストラ勧告を受けた場合には、まずその理由を明確にする必要があります。

すぐに「はい、分かりました」と受け入れてはいけません。

また、面談時の話合いの内容は、全て記録に残しておきましょう。

退職金上乗せなど、なるべく自分に有利な状態で退職するためにも、必要事項はしっかりと記録に残しておきましょう。

リストラされて一番困るのは、やはり「お金」の問題です。

あなたに扶養する家族がいる場合には、パートナーと話合い、月々にかかる固定費（家賃・教育費など）を把握し、最低でもその固定費3ヶ月を賄えるだけの退職金を得られるようにしなくてはいけません。

リストラに向けた話合いを進めつつ、次への再就職に向けて、転職活動の準備を進めることをおすすめします。

リストラに合う前に準備する

リストラを勧告され、実際に退職するまでの間、気持ちとしてはとても重苦しいものだと思います。

しかし、ずっと暗い顔をして下を向いてばかりいるわけにはいきません。

次へ進むステップのための事前準備をしておく必要があります。

そのために必要な点として、【家庭の資産・負債内容の確認】と【自己スキルの見直し】を行いましょう。

「家庭の資産・負債内容の確認」は、次の転職先を見つける間に必要なお金の問題をクリアにするということもありますが、転職する先の給与が現職より下がったと仮定してもどのくらいが許容範囲であるか、知っておく必要があるでしょう。

家計に関しては、自分だけでは把握しきれない部分も多いと思います。

将来計画もふまえパートナーとよく話し合い、必要であれば専門のファイナンシャルプランナーを交えて考えて頂くと良いでしょう。

「自己スキルの見直し」は、転職する際に自らのアピールポイントを知っておかなくてはスムーズな転職活動はできません。

いままでのスキル活かした転職をするのか、または新しい分野でも自分が好きな道で転職するのか、今一度自己スキルとともに転職するターゲットを明確にしておくことをおすすめします。

転職エージェントに登録しよう

リストラが決まったとしても、まだ在職中の場合には、表立った転職活動はしにくいものです。

ですが、退職後はなるべく早く新しい職場で働きたいということであれば、転職エージェントへの登録をおすすめします。

転職エージェントとは、転職サイトとは違い自ら求人情報を探すのではなく、あなたのキャリア・年齢などから適切な転職先を専門スタッフが紹介してくれるサービスです。

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最後までお読み頂き、ありがとうございました。