40代で年収1000万円を稼ぐ人の割合は？どんな業種が多いか解説

dodaの調査によると、40代で年収1000万円は全体の5.6％であることがわかりました。大体40代の100人に5〜6人の割合です。

参照：年齢別・年代別に見る日本の平均年収（平均年収ランキング最新版） ｜doda

40代になってくると昇格したりなどで会社での役職が上がり、課長や部長などの管理職の立場として働かれている人も増えます。40代は他の年代と比較すると平均年収は高いものの、年収1000万円以上稼いでいる人は少ないことがわかる結果です。

年収1000万円の手取り額は750～800万円

給与は、額面の金額がそのまま振り込まれるのではありません。実際に受け取れるのは、額面から所得税・住民税・社会保険などの項目が引かれた「手取り額」です。

給与の額面のうち、手取り額は75〜80％ほどといわれています。年収1000万円の場合、手取り額は750万～800万円でとなるでしょう。

正確な手取り額の計算は、年齢・地域・扶養人数などの条件によって異なります。一人一人条件は異なるため、正確に手取り額を算出するのは難しいといえるのです。

40代の平均年収は519万円

dodaの調査によると、40代の平均年収は519万円。月収換算で32.4万円という結果でした。男女別では、男性は601万円、女性は420万円と、男性の平均年収のほうがやや高い傾向にあることが分かります。

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「平均値」のからくりに注意！
平均年収は一部の高額所得者が平均値を押し上げている可能性があるため、中央値を参考にするほうが実態に近い場合があります。例えば年収が1,000万円・200万円・150万円の3人の平均は450万円ですが、中央値は200万円です。このように、平均値だけでは実際の年収とかけ離れてしまう可能性があるため、年収を比較する時は平均値と合わせて中央値も確認しましょう。

40代の男性・女性の平均年収

40代の年齢ごとの年収です。年齢ごとの詳細の記事は、リンクから飛んで確認が可能です。

参照：年齢・年代別に見る日本の平均年収（平均年収ランキング最新版） ｜転職ならdoda

40代男女の平均年収は、年収1000万円に届いていません。このことから、40代で年収1000万円以上稼いでいる人はほんの一握りの人しかいないことがわかります。

男女で給与に格差があることに不満の声も

Job総研が行った 「2023年 賃金格差の実態調査」のコメントには、以下のような意見がありました。

• 職場での評価に男女差はないけど、出世していくのは男性が多いのが現状
• 性別関係なく評価されて、収入に反映される世の中であってほしい

給料に対して、不満を持っている意見もあり、自己評価に見合っていない年収であるとの回答が62.9%でした。どの年代でも給料への満足度はあまり高くないようです。

40代の年収中央値は450万円

年収中央値とは、調査対象者の年収を上から数えた際に真ん中にあたる数値を指します。

dodaの調査によると、40代の年収中央値は450万円。月収換算で28.1万円という結果でした。40代の平均年収は519万円であり、平均値と中央値に70万近くの差が見られました。

男女別の中央値は、男性は550万円、女性は380万円です。調査対象者の雇用形態は全員正社員にも関わらず、男女で開きがある結果となりました。

参照：年齢・年代別に見る日本の平均年収（平均年収ランキング最新版） ｜転職ならdoda
※年収は、給与と賞与込みで16カ月分として計算

また、年収中央値は調査対象によっても異なります。1〜10年以上の勤務をしている社会人を対象に行ったJob総研のアンケート『2023年 賃金格差の実態調査』では、40代の年収中央値は830万円との結果でした。年収中央値から見ると、40代で年収800万円は少しだけ低いといえます。

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年収1000万円稼いでいると聞くと豊かな生活を送っていることを想像する人もいるかもしれませんが、人によっては年収1000万円であっても生活が苦しいと感じることもあります。

年収1000万円であっても生活が苦しいと感じる理由は以下です。

• 年収1000万円稼いだ際にかかる税金負担が大きい
• 年収1000万円の場合、公的支援や公的援助の対象外となる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

年収1000万円の人にかかる税金負担は大きい

年収1000万円稼いでいる人にかかる税金の具体的な金額を見てみましょう。JobQTownの独自で計算を行った数値は以下となります。

※扶養人数0人、東京都、40歳、ボーナスなしの条件で計算。正確な金額は住んでいる場所、扶養家族の人数などによって多少変わります。

年収1000万円稼いでいる場合、所得税は850,411円、健康保険料は約497,004円、住民税は約631,962円ほどかかる見込みです。これらの金額をすべて足して引くと、手取り額は約716万円となり、年収のおよそ7割ほどの金額となりました。

年収1000万円の人は支援や援助の対象外になる

日本には低所得者や子どもがいる家庭などのために公的支援や公的援助の制度を設けている場合があります。

しかしこの制度はすべての国民が受けられるものではなく、ある一定の基準に該当した人のみが対象となっており、主に「生活が困窮している人の生活レベルを引き上げるため」に行われる場合が多いです。

年収1000万円の場合所得が多いとみなされ、公的援助を受けられる基準からは対象外となってしまう、もしくは減額の対象となってしまう場合がほとんどです。

ここでは、年収1000万円の生活レベルを見ていきましょう。

どれくらい貯金に回せるのかも含めて解説します。

1人暮らし（単身世帯）

dodaの調査とJobQ Town調査を元に、40代で年収1000円の1人暮らし世帯の支出額をシミュレーションしました。

年収が1000万円の場合、1か月の額面は83.3万円、手取りは66.6万円です。この収入を元に、各生活費の金額の目安について見ると、毎月の住居費は21.5万円、教育娯楽費は5.5万円まで使えることがわかります。

また、年収1000万円が毎月手取りの10〜15％ほど貯金・貯蓄をする場合、毎月約18.8万円を生活費に回さずに貯めておく必要があります。

参照：
年齢・年代別に見る日本の平均年収（平均年収ランキング最新版） ｜転職ならdoda
家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］

2人以上の世帯

片働きの年収1000万円（手取り額66.6万円）の人が2人暮らしをすると仮定し、各支出項目に使える毎月の金額の割り振りをシミュレーションしました。

1人暮らしと比較すると、各項目に使える金額が全体的に増えます。年収1000万円であれば、1馬力で家庭を支えることも可能でしょう。

ただし、住んでいる地域や家族構成によっては費用が表の金額では収まらないことがあります。その場合は貯金可能額で調整することになるでしょう。

参照：
年齢・年代別に見る日本の平均年収（平均年収ランキング最新版） ｜転職ならdoda
家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 

厚生労働省ホームページ | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））に掲載されている職種のうち、年収1000万円に近い職業をまとめました。

参照：job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））

この中からピックアップして職種を紹介します。

医師

40代で年収1000万円稼げる職業のひとつに「医師」が挙げられます。医師になるためにはまず医学部に合格しなければならず、そして医師国家試験に合格しなければならないため、医師になるためのハードルは高いと言えます。

パイロット

「パイロット」も40代で年収1000万円以上稼げる職業のひとつです。

ただしパイロットも医師と同様でなるためのハードルが高い職業で、飛行機の運転技術はもちろん、英語などの外国語も話せなければならないなどの条件があります。

そして何より人命を預かり目的地まで移動しなければならないという重大な責任が常にあります。誰でもなれる職業ではないため、平均年収も高くなっているのでしょう。

大学・短期大学教員

1000万円稼げる職業として、「大学・短期大学教員」も挙げられます。しかし大学教授も医師やパイロットと同様、誰でもなれる職業ではありません。

大学生に授業をしながら常に研究を行わなければならず、人によってはハードと感じる人もいるかもしれません。専門的な知識や技術があるからこそ、年収1000万円を稼げるのだと言えます。

40代で年収1000万円の人がさらに年収を増やす方法を紹介します。ご自身のキャリアプランと向き合い、今後の仕事について見つめ直す機会にしてみましょう。

ハイクラス転職をする

業界の給料相場が低い、社内規定をみても給料の大幅アップが難しい場合は、ハイクラス転職を検討しましょう。

ハイクラス転職は専門職や経営層向けの転職で、年収600万円以上など求人への応募に条件を設けています。応募条件が厳しい分、一般的な求人案件よりも年収が高い案件が多いのが特徴です。

現在の会社ですぐに年収アップが叶わなくても、ハイクラス転職であれば大幅な年収・キャリアアップを実現できる可能性があります。

高収入の職種に転職する

仕事で培ったスキルをもとに、コンサルタントなど高収入を得られる職種に転職する方法もあります。Job総研「転職と年収に関する実態調査」に、転職で成功した経験として「年収が上がった」と答えた人が66.7%いました。そのため半数以上の人が転職後に年収が上がっていることがわかります。

例えばコンサルタント職の場合、中小企業診断士やFP（ファイナンシャルプランナー）、行政書士、税理士、公認会計士などの資格を持っていると、転職時に評価されやすいでしょう。

税理士や公認会計士やいわゆる高難度の資格ですが、だからこそ取得していると自身の市場価値を上げられます。

転職時の年収交渉にも有利に働くため、高収入の職種に転職する際は、資格の取得も視野に入れておきましょう。

株式や不動産などの投資をする

ある程度の余剰資金があるのであれば、資産形成を目的とした投資の検討がおすすめです。

高収入の会社員であれば、株式投資の他に不動産投資も選択肢に入ります。

本業がある会社員であっても、信頼できる管理会社に入居者対応や不動産管理を委託できれば、自身の手をわずらわせずに不動産を運用できるでしょう。

ただし、投資にはリスクもあります。代表的なリスクは、賃貸に出しても部屋が埋まらない空室リスクや、売却時の価格が大きく下がるリスクです。

とはいえリスクは自身が勉強することや、適切な物件・管理会社を選ぶことである程度は回避できます。

Q.年収を上げる1番手っ取り早い方法はなんでしょうか？

転職ですね。私の場合、転職して3年で+…続きを見る

難関資格を取得する

40代以上で年収1000万円以上稼げる職業として、医師やパイロットなどが挙げられると先ほどお伝えしました。他に平均年収が1000万円以上の職業として、弁護士や公認会計士なども挙げられます。

これらの職業に共通していることは「国家資格である」という点です。どの国家資格を取得するかにはよりますが、平均年収が高い国家資格を取得することで年収を上げることもできます。

副業をして収入を増やす

今の年収よりも高い年収を稼ぎたいとは思っているものの、今の仕事は続けたいと思っている人や、今すぐ転職するのが難しい人にとっては、副業は良い方法だと言えるでしょう。

近頃副業を解禁する企業も増えてきたため、以前と比較すると副業や兼業がしやすい環境になりつつあります。

自分が持っているスキルや今までの経験を活かせる副業から始めてみるのもおすすめです。

昇給を目指す

今いる会社での昇格により、年収1000万円以上を目指すのも方法の一つです。今働いている会社で頑張りたいと考えている人は、この方法が最も有力でしょう。

昇格すると給料が上がるのはもちろん、普段の仕事に対するモチベーションも上がります。場合によっては会社が指定する資格取得で資格手当がもらえる場合もあります。

本格的に昇格を目指しているなら、今働いている会社の評価基準や昇格するためのルートを確認してみましょう。

配偶者と共働きで世帯年収1000万円にする

一人で年収1000万円を稼ぐことを目指しているのはなく、夫婦二人で働くことを前提としている場合には「世帯年収で1000万円を目指す」という選択肢もあります。

一人で年収1000万円を稼ぐよりも共働きで世帯年収1000万円稼ぐほうが所得控除で受けられる額が大きく、結果として税金負担額が減り手取り額が増えることにつながります。

一人で年収1000万円稼ぐよりも、共働きで世帯年収1000万円を稼ぐほうが現実的に実現しやすいかもしれません。