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回答5件
調べますが、一般企業の一社員程度で複数の応募者を特定するのはかなり骨の折れる作業です。そのため、 ・ざっと調べて終わり ・ある程度選考が進んだ中で調べる ・調査会社を使う(SNS以外も含めて行うのが一般的) の3つに分けられます。 ある程度の規模感のある企業やネットリテラシーのある会社では選考が進み、絞り込まれ始めたところで見ていきます(工数が大きいため)。 調査会社を使う場合、個人情報の第三者提供にあたるため、同意と利用目的の説明がないとアウトなので普通であればやりません(それでもやってしまうのがコンプライアンスがだめだめな日本企業です)。 いわゆるリファレンスと違い、そこまでコストもかからずにできるものですが上記のようなリスクもあり、内製で行うのが普通です。ある程度の個人情報を入れていなければ特定はできません。 普通に暮らしている範疇でアホなことをやらなければ何一つ問題などありません。
会社によってはSNSのチェックはやっているようですね。ちなみに弊社ではやっていません。 やっているところの話を聞くと、公共の場に相応しくない発言(誹謗中傷、公序良俗に反するような)をしているような人はやはり困るわけで・・・。 鍵垢裏垢はさすがに見ないんじゃないですかね。そこまで1人の学生さんのチェックに時間はかけないと思います。
恐らく同じニュースを見たと思います。 企業は問題を起こす可能性の高い学生を採用したくないということなので、以下の投稿があると調査会社は参考情報として企業に情報提供していると思います。 ・迷惑行為の自慢投稿(飲食店のアルバイト先でのいたずら動画アップロードなど) ・秘密情報の公開(本来、情報提供者がSNSの拡散はNGとしているはずの投稿など) ・他人に対する誹謗中傷 など 上記のSNSの行為は企業に勤める会社員が行ったら、企業にとっては以下のリスクに繋がります。 企業の顧客や取引先の想いとしては「●●会社の従業員は倫理観のレベルが低過ぎる、従業員教育さえできないのか、もう取引はしない、商品も買わない」 ・社内のオフィスや工場などの映像を隠し撮りされて情報漏洩される ・未発表の新製品の開発情報を情報漏洩される ・同僚への攻撃 など
ネットリテラシー大事ですからね。 無神経に色々書いてたり素行が悪かったら評価下がりますよ。