受信料を財源したオールドメディア、斜陽であることは否めない。若者の支持を得ようとデジタルへシフトした展開を進めようとしている。
これから伸びていく可能性は全くない。 受信料が減少するなかで、少ないパイの取り合いが熾烈になる。 とはいへ、公務員を上回る給与を安定的に得られる環境は簡単には揺るがないであろうし、社会的信用ま底堅いため、住宅ローンなどの審査は容易に通る。
産休育休、職場近接の保育所など、大変恵まれている。 銀行出身の会長になってから女性活用が声高に叫ばれ、幹部への女性登用が一気に進められた。 能力が高い女性職員が適切に昇進するケースも多いが、理念先行のところも大きく、男性職員の間では逆差別と感じているものも少なくない。
デジタルシフトが進むなかで、今後の受信料制度をどうしていくかが、最大の鍵である。 世代を問わず、動画配信系のメディアに人材流出が加速しており、コンテンツ制作力が維持できるかどうかも大きな課題。
日銀出身の会長になり、人事制度など大幅な見直しが進められているときく。 前会長による性急で行き過ぎた幹部選抜制度の見直しは歓迎されるだろうが、受信料の減少の中で、待遇の格差は広がらざるを得ない。
ボーナスは決して高くはないが、悪くもない。 評価区分によっては多少の加算はあるが微々たるもの。 様々な企業が賃上げする中、基本給は低い。残業しないとカツカツだが、かなりの時間を費やさないと残業代も大した額ではない。 勤務地にこだわらず、ほどほどに仕事して暮らせたらという方には十分な水準ではあると思う。
所属によって大きく違う。同じ東京でも担当によってかなり差があるので、正直ガチャ。
東京では、いい仕事をしたい、成果をあげたい、といい意味でガツガツしている人がほとんどなので、同じように切磋琢磨したい人にはいいと思う。地方はいろんな人がいるので、これもガチャ。 配属希望は徐々に聞いてもらえるようにはなってきたが、東京や大きな拠点に異動できるかは成果次第。また成果をあげても、年次が優先されることもあるので、運もある。
明確な評価基準はないが、著しい成果を上げれば当然評価されるので、ある種妥当だと思う。 研修は名ばかり研修がほとんどなので、本当に必要なものを吟味した方がいい。
住宅手当もあるし、仕事で必要な書籍を買うときは会社負担でいける。また各種手当もあるが、申請の仕組みがかなりややこしく、実際に利用している人は見かけない。 副業兼業は特例を除いて原則禁止。 リモートワークは職種によって可能。主にバックオフィスのみ。
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