ワークライフバランスは職種や人によりけりです。 全国転勤なので、管理職のほとんどは単身赴任を経験することが多いです。また転勤がついて回るので、女性の管理職が少ないです。 残業はありますが、かなり厳しくなりました。 しかし、管理職はそこまで厳しくないので上司の方が残業をしているように感じます。
女性の働きやすさはかなり理解があると思います。 いわゆるマタハラなどとは無縁の会社です。 休職などにも理解があるため、家庭の問題なども個人への配慮があり働きやすいと思います。
福利厚生は非常に手厚く、住宅補助や確定拠出年金 産休育休は当たり前で、単身赴任の場合などの手当も充実しています。
会社の将来性はほぼありません。 しかし、潰れることはないため安定はあります。 会社全体では危機感を持っていますが実際に行動にはあまり移せていないのが現状です。 給料なども今以上に良くなるとかはないと思います。
普通に働いていて、生活に困るといった状況にはならない。申し分ない給料。ただ、世間一般でまことしやかに語られる1700万は大嘘
地方局だと、経理、総務、広報、など一人が一つメインで業務を受け持ちかなり属人的。部署によっては残業もかなりある。
新人層の配属希望はほぼ通らない。ただ結婚した、子供がいる、親が要介護といった事情の濃淡に応じて、配属・異動のスパンの考慮はある。 公共放送という使命をもって災害報道、福祉番組、教育番組に携わるやりがいもある
マネジメント部門では、ジェネラリスト化が声高に叫ばれ 当人の意向にそぐわないジョブローテーションが強行された場面も見受けられる
住宅補助は地域によるが、地方の独身者の単身暮らしは2万程度。
女性の育休取得はもちろん、昨今は男性も取得できるよう制度が推進されている。
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