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回答8件
2020年の義務教育化は内容的には学術的な基礎知識・概念などを学ぶ内容のため、直接的には影響はないと思います。ただし一定の注目度ができエンジニア注目度は上がり、競争が穏やかに上る可能性はあるかと思います。ただし下記の事柄の方が重要です。 エンジニアの給与ですが、今現在でも給与が上がっていかない人は結構おります。高いスキルが求められたり、専門性が上がっており、出来る人は上がる、普通くらいの人はそんなに上がらない(少し下がるなどもあり)のような状況です。 また中長期的な観点では予想がしにくいです。例えば今現在ネット企業は昔に比べ、会社規模が大きくなっており、給与水準が上がっています。その背景にはスマホが出たり、ネットへの注目度が高まったり、ゲームブームが起きたりと社会現象が影響しており、このような動きは予想しにくいです。(儲かる市場が無いと給与水準は上がりません。) また企業からIT業務を請け負う受託は飽和状態と言えるのでは無いかと思います(増えているかもしれませんが急増はしないです)。そのような状態でも人手が足らないため、現段階では給与水準は穏やかに上がっていると思います。 細かい説明は省きますが、個人的には、全体的に二極化し、上の層は"高い人達"がやや増え、中央層以下は"少し低め"の構図になっていくのではないかと思っています。
言語やスキルによると思いますが、基本的に人手不足ですし今後も足りない状態が続くと言われていますし、技術が更新され常に勉強する必要もあるため、上がることはあっても下がることはないと思っています。
これからの新しい技術を習得できる人材の市場価値が下がることは無いと言われています。 一方で、現在30代後半~50代で、古い技術のみしか利用できないひとは淘汰されていくと言われています。 一説によると、40万人の人材不足(先端技術保持者)がおきてなお、10万人失業(おじさん)すると言われています。 なので、これからITに入るのであれば、しばらく安泰では。 ですが、歴史は繰り返すので、ご自身が中年になった時に、勉強し続けられるタイプか否かを見定めてからの業界選びが良いと思います。IT業界(にかかわらずですが)は一生勉強です。
マネジメント系に進むにせよテクニカル系を極めていくにせよ、適正というのが強くある業界です。 適正のある人は仕事を通じてどんどん成長して、給与もそれに見合って高く上げていくことが可能です。 ですが、適正がない人はいくら努力しても報われることが少ない業界とも言えます。 音楽とかスポーツとかと同じです。 業界の良し悪しを気にするよりも、自分に適正があるかどうかを事前にチェックするのが良いと思います。 自分の意思でプログラムを書くことができないなら、適正が無いので止めたほうが良いです。
他の方も書かれているとおり人材が不足している状況です。 一方、プログラミングを義務教育にしたからといって、仕事に就けるレベルの人が増えるわけではないと想像しています。 なので、義務教育化が原因で給与が大きく下がることはないと思います。
プログラマーの仕事は将来なくなるよと90年代から言われていますがいまだになくなっていません。AIがプログラマーの代わりになると言うコンサルタントもいますが、彼らはAIをわかっていません。なので私たちが現役でいるうちはなくなるとは想像していません。一方、ずっと人手不足な割に賃金は上がっていません。むしろ下がっているようにも見えます。これはなぜかというと、ユーザ系企業では自社開発は一般的ではなく、外注だからです。つまり価格面で下方圧力しかないためです。今後もSIerやSESはその方向性が続くと考えています。 この業界で高給を狙うならば将来ITコンサルタントになることですが、しょせん虚業なので、元エンジニアとして楽しいと思えるかどうかは別問題です。
義務教育で興味づけはできたとしても、 仕事としてITにみんなが入るわけではないし、 さほど影響ないかと思います。 ガチの移民国家になったら分からないけども。