
【ホワイト企業の見分け方】就職/転職活動で後悔しない方法を一挙公開
ホワイト企業の見分け方は求人票を見たり会社のホームページなどをみたりして自分で調査をしなくてはいけません。また就活の方などはホワイト企業に就職したいという方が大半だと思われます。優良企業を見分けるにはいくつかコツはありますが主観的な判断が最終的には必要です。今回はブラック企業へ就職しないために失敗の確率を減らす方法をご紹介します。是非、参考にしてみてはいかがでしょうか?
ホワイト企業を見分ける手順
就職活動や転職活動をする際、将来自分が働く会社がホワイト企業であるのか、それともブラック企業であるのか、誰しも気にするでしょう。
しかし、ある人にとってはホワイト企業でも、ある人にとってはホワイト企業でない場合もあり、人によってホワイト企業だとする基準が異なるのも事実です。
とはいえ、世間一般的にホワイト企業とされる企業には、ある共通した特徴があるものです。
今回は、ホワイト企業の見分け方について解説していきます。
手順①ホワイト企業の多い業界を知る
ホワイト企業を見分けるには、まずホワイト企業の多い業界やその会社規模をしておくことが重要となります。
ホワイト企業が多い傾向にある業界の一覧は以下のようになります。
- 化学業界
- 食品業界
- 航空・海運業界
- インフラ業界
- 金融業界
- 鉱業業界
- 医薬品業界
注意していただきたいのは、以上の業界はホワイト企業の割合が多い傾向にあるだけで、全ての企業がホワイト企業であるというわけではないので、参考程度に把握しておきましょう。
手順②最低基準の指標を満たしているか確認する
続いて、業界を絞ったら企業が自分にとっての最低基準の指標を満たしているか確認するようにしましょう。
ホワイト企業を見分ける指標は、後ほど詳しく解説しますが、主に以下の項目です。
- 給与
- 賞与
- 残業時間
- 有給取得率
- 福利厚生
- 離職率
ホワイト企業を見分けるためには、これらの指標が自分の最低限の基準を満たしているかどうかを考えていくが大切です。
手順③面接や社員の様子から読み取る
最後に、ホワイトである可能性の高い企業を、ある程度絞れてきた段階に入ったら、採用での面接の雰囲気や、社員から直接読み取るようにしましょう。
ホワイト企業は人を大切にする傾向にあります。
それは、社員のみならず面接を受けに来た人にも言えることで、面接に来た人に対し上から目線であったり威圧的であったりと、対等な対応をしない企業はホワイト企業とは言えないでしょう。
また、離職率や勤続年数などの数字を質問した際、誤魔化さずに答えてくれるかどうかも、ホワイト企業を見分ける際のポイントとなります。
ホワイト企業の特徴は主に5つ
続いて、ホワイト企業に共通してみられる特徴についてみていきましょう。ホワイト企業を見分ける際の参考にしてみてください。
特徴①給与や賞与の支給額が高い
ホワイト企業とされる企業の特徴の1つに「給与や賞与が高い」というものがあります。
仕事や成果に見合った給与や賞与を社員に還元する会社かどうかを意識しながら会社を選ぶようにしましょう。
業界の平均年収や、日本の平均年収などを把握しておくと見分けやすくなるのではないでしょうか。
特徴②福利厚生が充実している
福利厚生が充実していることもホワイト企業に多い特徴です。
社会保険や労働保険など法律によって義務付けられている法定福利に加え、法律によって義務付けられていない法定外福利も充実している傾向にあります。
例えば、住宅手当や通勤手当、家族手当のほか、健康診断補助や社員食堂、結婚や出産のお祝い金などが法定外福利に該当しますが、このような会社が独自に設けている法定外福利にも着目しましょう。
特徴③残業が少ない
ホワイト企業は残業が少ないことも特徴です。
むしろ、残業が少ないからこそホワイト企業だと認識する人も多くいるのではないでしょうか。
2019年4月から施行が始まった「働き方改革関連法」により、残業時間の上限が決められ、残業時間の削減が進みつつあります。
とはいえ、一般的にホワイト企業は、社員1人に対し与えらえる仕事が適切な場合があり、法律の有無に関係なく残業が少ない傾向にあります。
特徴④有給休暇取得率が高い
年次の有給休暇も残業と同様、「働き方改革関連法」によって取得が義務付けられるようになりました。
しかし、前提としてホワイトとされる企業は、労働基準法によって定められる日数より多くの年次有給休暇を与えているケースもあり、社員が有給休暇を取得しやすい環境づくりに勤めている傾向にあります。
特徴⑤離職率が低い
離職率が低いことも、ホワイト企業の特徴です。
離職率が低い企業は勤続年数が長く、社員にとって長く働ける環境が整っていると推測できます。
ホワイト企業を見分ける際のポイント
ホワイト企業を見分ける際に、確認すべきポイントをご紹介します。
これから紹介する項目を満たしていると、ホワイト企業である可能性が高くなるでしょう。
年収501万円が目安
年収501万円は国税庁により公表されている、日本の正規雇用の平均年収です。
平均を超える水準の年収を受け取れるかどうかはホワイト企業であるかどうかを見分ける一つの指標になります。
上場している企業であれば、有価証券報告書で会社の平均年収が公表されていますし、求人要項にも報酬が記載されているので、年収501万円を一つの基準に、ホワイト企業を見分けましょう。
賞与30万円が目安
賞与30万円というのは、厚生労働省|毎月勤労統計調査により、賞与支給のない事業所を含めた全労働者一人当たり平均で出された夏季賞与の平均の値です。
賞与30万円を超えていれば、平均以上の賞与水準ということが言えます。
賞与は、公式に公表されている訳ではないので、求人要項を参考にしたり、口コミサイトなどを活用して情報を手に入れられます。
ホワイト企業を見分ける際には、賞与にも着目してみるといいのではないでしょうか。
残業時間が25時間以内
厚生労働省|毎月勤労統計調査によると、所定外労働時間は10.6時間/月として算出されています。
一方、大手転職サイトのdodaが行ったアンケート調査によると月の平均残業時間は24.9時間となっています。
毎月勤労統計は、企業からの申告をもとに行われているので、残業時間の実態を正確に反映できていない可能性があります。
となると、民間のデータとは言えアンケート調査の結果も参考にするとホワイト企業を見分けるのに役立つでしょう。
一人平均有給取得率が90%以上
一人平均有給取得率とは、労働者一人あたりの有給休暇取得日数と付与日数の割合を表したものです。
厚生労働省の勤労条件総合調査(平成31年)によると、一人平均有給取得率の平均は52.4%であるようです。
しかし、ホワイト企業と呼ばれる企業の多くは有給休暇の取得率が90%を超えています。
有給取得率99.5%を誇るホンダでは、有給の繰越消滅をなくす「有給休暇カットゼロ運動」に取り組んでいます。
有給取得率が90%を超えているかどうかは、ホワイト企業を見分ける一つの指標となるのではないでしょうか。
入社3年後離職率が30%以下
厚生労働省の新規学卒者の離職状況によると、3年後の離職率の平均は約32%であり、新卒入社した社員の3人に1人の割合で退職していることがわかります。
この30%という数字は新卒者の数字でありますが、離職率は公表される数字ではないので、離職率を指標にホワイト企業を見分けるのであれば、「入社3年後離職率が30%以下」というのは一つの指標になるのではないでしょうか。
ホワイト企業とブラック企業の見分け方|経験者に聞く
ホワイト企業とブラック企業の見分け方についての相談がJobQに投稿されていましたので、確認してきましょう。
ホワイト企業とブラック企業を見分けるにはどこを判断すれば良いですか?
現在、会社勤めをしております。
今回働いている企業が、所謂ブラック企業のような会社でした。
求人広告に書いてる内容とは異なった労働状況で、毎日疲弊しきっています。
そこで転職を考えているのですが、求人広告に書いてある内容が本当に反映されているのか
またブラック企業ではないかと正直不安です。
求人広告または求人サイトを見る時、この企業はホワイトかブラックか見分ける方法を
教えていただきたいです。
求人サイトはリクルートとかマイナビなどの有料ので有名な所を使いましょう。載せてる内容が違ってたら、サイト側にも責任が出るので。
転職するならエージェント使うのが確実です。高いエージェント費用を払うということは採用にお金をかける余裕と力の入れ方が違います。
エージェントは …続きを読む
異様に給与が高い!!残業が多い、または休日が少ない可能性大 …続きを読む
ホワイト企業かブラック企業なのかを見極めるためには、大手エージェントを利用すると良いそうですね。また求人情報などを参考に判断してみるのも1つの方法だと言えるでしょう。
他にも同じ内容の相談が投稿されていましたので、確認していきましょう。
ブラック企業とホワイト企業の見極ける方法はなんですか?
人によってブラックの基準や価値観が違う。
家に帰らないで働いている人もいますよ。ブラックだと思うけど本人は給料もいいから気にしていません。
年収数千万円でも私はブラックだと思う …続きを読む
入社してみて時間外労働が …続きを読む
ブラック企業かホワイト企業か判断するのは個人の価値観であると言えるでしょう。ですので、実際に一度入社してみて合わなかったら転職をするといった方法でも良いと言えるのではないでしょうか。
ホワイト企業の見分け方のまとめ
ホワイト企業の見分け方について解説しました。
公表されていない情報に関しては、採用担当者に直接確認するなど、確認を怠らないようにしましょう。就職サイトや企業のホームページから、明らかに不可解な採用数が分かったら、応募することは避けた方が無難であるでしょう。
それでもブラック企業かどうか確かめられない場合は、面接に進んだ際、面接官の態度や発言、待合室の雰囲気などを注意深く見るようにしましょう。
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