【転職先はばれる？】穏便に成功する方法を徹底解説致します

転職先に前職を知られたくないケースは人それぞれですが、そもそも前職でのことは転職先にばれるものなのでしょうか。
 

常識的には転職先にばらす必要はない

前職での不都合なことは、面接でダイレクトな質問をされない限り、わざわざ話す必要はありません。

嘘をつくのと、言わないのでは全く意味合いが異なり、常識的にも問題のないことです。

転職先から前職に辞めた理由などを問い合わせることは違法のため、自分から言わない限りばれることはありません。

しかし、嘘をついて隠してしまうと、後々ばれて解雇に発展することもあるので注意しましょう。
 

嫌がらせで上司が転職先にばらすことも

上司と揉めて退社した場合、会社を辞める際に『悪い噂を流してやる』などと嫌味を言われることもあるでしょう。

しかし、実際に転職先にわざわざコンタクトをとって伝えるような悪質な嫌がらせをする人は滅多にいません。

ただし、転職先が前職と同じ業界だったり、取引先だったりする場合は、情報がばれる可能性も想定されます。

ここで、JobQで投稿された関連質問を併せて見てみましょう。

  同業他社は転職を調査しますか？前職の上司により落ちました。

現在、やっと転職決まった30代です。

今まで、転職活動していく中で応募した企業に調査されて、前職の上司による発言により落ちた企業が何社かありました。

転職活動で、同業他社は調査されるのは当たり前でしょうか？

もし活動されている方がいらっしゃるのであれば教えて頂ければ幸いです。

最近だとリファレンスチェックの知名度が上がっているようです。

前職のリファレンスを取るみたいなケースは増えていると聞いたことがありますね。

ただ…続きを見る

退職する職場には転職先を伝えないのが一番

前職が転職先にばれるのを避けるには、退職する際に転職先を伝えないことが一番です。

自分に不都合がなくても、退職する人をやっかんで転職先に嫌な噂を流される場合もあります。

例え転職先を聞かれても、答える必要性がなければ『詳細未定』と答えた方が安心です。
 

自分から前職について話さなくても、住民税から転職先に情報がばれることもあります。
 

住民税でばれる可能性があるのは「年収」

住民税は前年の所得に対して税額が算出され、6月から給料から天引きになる税金です。

そのため、住民税が分かればそこから逆算して前年の年収がばれることになりますし、6月に通知される住民税の決定通知書には、前年の所得や社会保険料などが明記されています。

無職だったのに、働いていたことにしていたような場合は、転職先に年収がばれると困ってしまうでしょう。
 

転職先が「特別徴収」するとばれる

会社員の場合、一般的に住民税は、会社の給料から天引きになる「特別徴収」です。

自分で納付する必要がなくとても便利な反面、この特別徴収を利用することで、転職先が住民税額を知ることとなり、年収がばれることになります。
 

自分で確定申告して「普通徴収」をすれ大丈夫

住民税の額から前年の年収がばれるのを避けたいのであれば、自分で税金を納める「普通徴収」に切り替えることです。

前職を辞める際に、普通徴収に切り替えてもらい、2～３月に自分で確定申告をすれば、転職先に年収がばれることはありません。
 

転職したら心機一転、新たな気持ちで気持ちよくリスタートを切りたいものですが、そうもいかない場合もあります。

そこで、転職先に前職がばれると困るケースを紹介します。
 

懲戒解雇された

懲戒解雇はどんな理由にせよ、決してイメージの良いものではありません。

会社を懲戒解雇された過去がある人は、前職がばれると困るので、隠したいと思うのは当然です。

例えば、会社に非があったとしても、懲戒解雇をされたというだけで社会的な信用は地に落ちてしまいます。
 

職歴をごまかして転職先に伝えていた

職歴をごまかして履歴書や職務経歴書に載せる人もいますが、これがばれると大変なことになります。

ばれると気まずいだけでなく、経歴詐称と取られてしまい、解雇されてしまう場合もあります。

転職先に少しでも好印象を与えたい気持ちは分かりますが、職歴の嘘はつかないに越したことはありません。
 

前職が転職先にばれると困る人は、社会保険にも注意が必要です。

では、社会保険からばれる情報について解説していきます。
 

退職した企業名は雇用保険被保険者証に書いてある

転職する際に、提出を求められる書類の一つに雇用保険被保険者証があります。

これは、雇用保険に加入していた証拠となるもので、転職先で雇用保険に入るのにここに書いてある被保険者番号が必要となるためです。

この雇用保険被保険者証には、事業所名の欄や、資格取得日が載っており、これにより前職の会社名と前職の入社時期がばれます。
 

年金手帳でばれてしまうケースも

年金手帳もまた、転職先に提出を求められますが、ここから前職の情報がばれるケースもあります。

年金手帳には、国民年金に加入した時期、厚生年金に切り替わった時期が載っているからです。

前職の在職期間と厚生年金の加入期間を照らし合わせれば、在職期間をサバ読みしていたことがばれてしまうでしょう。
 

社会保険でばれるのは「職歴」

社会保険である雇用保険や年金から前職の会社名や在籍期間がばれることはありますが、ばれるのは職歴だけです。

前職を懲戒により解雇になっていても、解雇されたことまでばれることはありません。

しかし、転職先から離職票の提出を求められた場合、そこには退職理由が載っているので懲戒解雇の場合はばれてしまいます。
 

近年、転職時にはマイナンバーの番号を求められるようになっており、ここから重要な秘密がばれないか不安な人もいると思います。

では、マイナンバーからは、どんな情報が転職先にばれるのでしょうか。
 

なぜマイナンバーを転職先に伝えないといけないのか

マイナンバーとは、日本国民の一人ずつ個々に割り当てられた番号で、行政を効率化するために生まれました。

住民票や年金、税金の情報が全てこのマイナンバーに紐づくため、源泉徴収や税金の特別徴収をする上で、会社は行政から社員のマイナンバーの提出を求められます。

そのため、会社は社員一人一人のマイナンバーを管理しているのです。
 

マイナンバーだけでは前職の情報はわからない

転職先にマイナンバーを伝えても、転職先はそれを番号として管理し必要な時に提示するだけです。

会社が社員のマイナンバーを使って、勝手に情報を引き出すことは禁止されています。

そのため、マイナンバーから前職についての情報がばれることはありません。
 

マイナンバーカードに書かれている以上のことはばれない

会社によっては、マイナンバーカードや通知書のコピーを保管していることもあります。

しかし、前述の通りマイナンバーから個人情報が引き出されることはないため、マイナンバーからばれるのは、住所や氏名、生年月日など目視できるもののみです。
 

転職先に前職の情報がばれて困る人の理由はさまざまです。

転職先が前職に調査をすることは違法のため、自分で話さない限り、前職の情報がばれることはほとんどありません。

しかし、前職から転職先に情報が伝わることや、税金・社会保険・マイナンバーから前職の情報が漏れることはあります。

嘘をついて転職した場合、それが発覚すると最悪解雇になる場合もあるので注意しましょう。