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ボーナス 200万 手取り

ボーナス200万円の手取りはいくら?額面から引かれる税金や計算方法まで解説

夏・冬のボーナスが200万円だった場合、実際にもらえる手取り額はいくらくらいなのでしょうか?年齢、扶養人数別に手取り額の目安を紹介します。学歴・企業規模・業種別の平均ボーナス額と比較して、ボーナス200万円が多いか少ないのかも見ていきましょう。

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ボーナス200万円の手取りは約114万円

ボーナスは額面の金額がそのままもらえるわけではありません。社会保険料や所得税を控除した金額が実際に受け取れる手取り額です。

額面200万円のボーナスの手取り額を見ていきましょう。

項目 39歳以下 40歳以上
ボーナス額 2,000,000 2,000,000
ボーナス手取り額 1,153,305 1,137,305
控除額の合計 846,695 862,695
健康保険料 99,800 99,800
厚生年金保険料 183,000 183,000
雇用保険料 12,000 12,000
介護保険料 0 16,000
所得税 551,895 551,895

※単位(円)

ボーナスの額面が200万円、毎月受け取る給与が100万円(社会保険料控除後)、扶養親族の人数を0人として計算すると、ボーナスの手取り額は39歳以下が1,153,305円40歳以上が1,137,305円です。

40歳以上の手取りが少ないのは、介護保険料が差し引かれることと関係しています。

また居住地や扶養親族の人数など、その他の要素によっても、ボーナスの手取り額は変動します。目安として参考にするとよいでしょう。

扶養者数別のボーナス200万円の手取り額

扶養人数 39歳以下 40歳以上
1人 1,153,305 1,137,305
2人 1,153,305 1,137,305
3人 1,187,798 1,171,798

※単位(円)

扶養親族の人数によって、ボーナスに課される所得税の税率は変わります。扶養親族の人数が多いほどボーナスの税率が下がるため、手取り額は増えるのが原則です。ただし16歳未満の子どもは控除対象の扶養親族に含まれません。

ボーナス額はどのような方法で決まるとやる気がでる?

「ボーナスがあるから頑張ろう!」と日々の仕事に取り組んでいる人もいるのではないでしょうか。ここではJobQに寄せられた、ボーナス額の決まり方に関する質問を紹介します。

Q.どんな方法でボーナス額が決められるとやる気がでますか?

先日、大学時代の友人と久々に話した時に冬のボーナスの話がでたのですが、私の会社は年俸制なのでボーナスの楽しみがありません!  その友人の会社は賞与の一部に社員同士の感謝やフィードバックが反映されるらしく、周囲の人から感謝されるよう楽しんで仕事できているようです。  みなさんの会社はどのようにボーナス額が決められていますか?
また、どんな仕組みでボーナス額が決まるとやる気がでますか?

私の会社もほぼ年俸制でボーナスは大学生のアルバイト代程度なので、質問者様の気持ちは分かります。
ボーナス額=パフォーマンス評価だと思いますが、そのパフォーマンス評価に納得感があると私は嬉しい…続きを見る

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ボーナス200万円の税金と手取り計算方法

控除額の合計 862,695
健康保険料 99,800
厚生年金保険料 183,000
雇用保険料 12,000
介護保険料 16,000
所得税 551,895

※単位(円)

ボーナスから差し引かれる主な項目は、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・介護保険料(40歳以上)といった社会保険料と、所得税です。

ボーナス200万円の健康保険料

健康保険料 9.98% ※東京都で計算、自己負担1/2

参照 : 全国保健協会 令和6年度保険料額表

会社員が負担する健康保険料の金額は「標準賞与額×保険料率×1/2」で計算できます。ボーナスが200万円の場合には「2,000,000円×9.98%×1/2=99,800」です。

計算をするときには、標準賞与額は1,000円未満を切り捨てること、保険料率は加入している健康保険組合や住んでいる地域によって変わることに注意しましょう。

ボーナス200万円の厚生年金保険料

厚生年金保険料 18.30% ※一律で計算、自己負担1/2

参照 : 日本年金機構

厚生年金保険料の控除額の計算は「標準賞与額×保険料率(18.30%)×1/2」です。ボーナス200万円のときは「2,000,000円×18.30%×1/2=183,000」と計算できます。

保険料率は18.30%で固定されています。健康保険料のように居住地によって変わることはありません。

参考:厚生年金保険の保険料|日本年金機構

ボーナス200万円の雇用保険料

雇用保険料 0.60% ※労働者負担

参照 : 厚生労働省 雇用保険料率について

雇用保険料は「ボーナスの金額 × 雇用保険料率」で計算します。ボーナスが200万円なら「2,000,000円×0.6%=12,000」で算出可能です。

ボーナス200万円の介護保険料

介護保険料 1.60% ※東京都で計算、自己負担1/2

参照 : 全国保健協会 令和6年度保険料額表

介護保険料の対象となるのは、40歳以上65歳未満です。「ボーナスの金額 × 介護保険料率×1/2」の計算式に当てはめると「2,000,000×1.60%×1/2=16,000」とわかります。

ボーナス200万円の所得税

賞与からは所得税が源泉徴収されます。源泉所得税の金額は「(ボーナスの金額 - ボーナスにかかる社会保険料の合計額) × 源泉徴収税率」で計算可能です。

ボーナスが2,000,000円で扶養親族の人数が0人なら「(2,000,000-310,800)×32.67%=551,895円」と算出できます。

ボーナスの源泉徴収税率は、前月の給与の額から社会保険料を引いた金額が基準になって決まります。扶養親族の人数によって税率が変わる仕組みです。

参照 : 国税庁 賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表(令和 6 年分)

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ボーナス200万円はすごい?平均と比較

夏・冬のボーナスの合計額が200万円というのは、平均と比べて多いのでしょうか?

「男女別」「年代・学歴別」「企業規模別」「業種別」のボーナスの平均額と比較してみましょう。

男女別の平均ボーナス額

性別 平均賞与 平均給料・手当
男性 91.7万円 471.6万円
女性 44.1万円 269.6万円
男女計 71.6万円 386万円

参照 : 国税庁 令和4年民間給与実態統計調査

ボーナス200万円(年400万円)は、平均ボーナス額71.6万円の約5.5倍の金額だとわかります。男性の平均ボーナス額と比べても約4.4倍、女性の平均ボーナス額と比べると約9.1倍の金額です。

年代・学歴別の平均ボーナス額

年齢 大学院 大学 高専・短大 専門学校 高校
  ~19歳 - - - - 16万円
20~24歳 4万円 35万円 48万円 30万円 49万円
25~29歳 99万円 81万円 66万円 55万円 54万円
30~34歳 144万円 96万円 75万円 62万円 67万円
35~39歳 178万円 122万円 87万円 72万円 71万円
40~44歳 215万円 135万円 96万円 81万円 80万円
45~49歳 241万円 156万円 104万円 95万円 87万円
50~54歳 274万円 180万円 121万円 100万円 92万円
55~59歳 289万円 191万円 117万円 102万円 93万円
60~64歳 228万円 106万円 76万円 60万円 58万円
65~69歳 174万円 55万円 48万円 40万円 29万円
70歳~ 190万円 49万円 51万円 27万円 21万円

参照 : 令和5年賃金構造基本統計調査
※年間賞与その他特別給与額、企業規模10人以上

ボーナス200万円(年400万円)と、年代・学歴別の平均ボーナス額を比べてみましょう。大学院、大学卒や高専・短大卒、高校卒、どの年代でも平均ボーナス額が200万円を上回ることはありません。

平均ボーナス額が一番高い大学院卒の55〜59歳と比較しても、ボーナス200万円は約1.4倍高い金額です。

企業規模別の平均ボーナス額

従業員数 平均賞与 平均給料・手当 賞与割合
10人未満 23.7万円 347.5万円 6.80%
10~29人 44.7万円 380万円 11.80%
30~99人 58.1万円 365.3万円 15.90%
100~499人 74.9万円 370.9万円 20.20%
500~999人 87.7万円 392.6万円 22.30%
1000~4999人 102.2万円 418.6万円 24.40%
5000人以上 106.6万円 431.8万円 24.70%

参照 : 国税庁 令和4年民間給与実態統計調査

平均ボーナス額は企業規模によっても異なります。

企業規模別の平均ボーナス額はどの規模であっても200万円(年400万円)を下回っていることから、ボーナス200万円(年400万円)は企業規模によらず平均以上の水準とわかります。

業種別の平均ボーナス額

業種別 平均賞与(平均賞与差分) 平均給料・手当 平均給与
金融業、保険業 156万円(+84) 500万円 656万円
電気・ガス・熱供給・水道業 147万円(+75) 600万円 747万円
情報通信業 122万円(+50) 511万円 632万円
複合サービス事業 110万円(+38) 397万円 506万円
製造業 106万円(+34) 427万円 533万円
学術研究、専門・技術サービス業
教育、学習支援業
102万円(+30) 443万円 544万円
建設業 78万円(+6) 451万円 529万円
医療、福祉 56万円(-16) 353万円 409万円
不動産業、物品賃貸業 54万円(-18) 403万円 457万円
卸売業、小売業 53万円(-19) 331万円 384万円
運輸業、郵便業 49万円(-23) 428万円 477万円
サービス業 44万円(-28) 332万円 377万円
農林水産・鉱業 38万円(-34) 299万円 337万円
宿泊業、飲食サービス業 17万円(-55) 251万円 268万円
全体平均 72万円(0) 386万円 458万円

参照 : 国税庁 令和4年民間給与実態統計調査

平均ボーナス額が200万円(年400万円)を上回っている業界はありません。

ボーナス200万円(年400万円)を受け取れるのは、どの業界であっても一部の人材に限られていると考えられるでしょう。
 

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ボーナスについてよくある質問

ここからはボーナスに関するよくある疑問・質問を紹介します。

休職中にボーナスは支給される?0円は当たり前?

休職しているとボーナスはもらえるのでしょうか?気になる質問がJobQ Townにきていたので紹介します。

Q.休職中のボーナスは支給されないのが一般的ですか?

友人が業務過多による体調不良で会社を数ヶ月程 (しっかりとした期間は聞き忘れておりました )休んだところ、次のボーナスが0円だったと言っていました。これを機に転職を決意したそうですが、ボーナス0というのは一般的でしょうか? 友人の会社がたまたまそういう会社だっただけでしょうか? 自分がもし結婚して育休になった時が不安になりました。

6社ほど経験していますが、 どこの会社も、休職期間中の賞与は…続きを見る

 

どれくらいボーナスを貯金に回す?使い道は?

他の人のボーナスの使い道も気になる人が多いでしょう。どれくらい貯金に回し、どれくらいの金額を使っているのでしょうか?

dodaが社会人約15000人に行ったアンケート結果によると、約42%の人は半分以上の金額を貯金に回しているとのことでした。ただし、16.5%の人はまったく貯金していないと回答しています。

貯金以外では、20代30代の場合は旅行・レジャーや趣味にボーナスを使っている人が多いようです。40代・50代になると、旅行・レジャーに使う人も多い一方で、生活費の補填にあてる人も増えてきます。

参考:ボーナスの使い道ランキング【最新版】 貯金割合はどのくらい? |転職ならdoda(デューダ)

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ボーナスの手取り額一覧

ボーナス(額面) ボーナス(手取り額) 目安月収
5万円 4.1万円 25万円
10万円 8.1万円 25万円
20万円 16.2万円 25万円
25万円 20.3万円 25万円
30万円 24.3万円 25万円
35万円 28.4万円 25万円
40万円 32.4万円 25万円
45万円 36.5万円 25万円
50万円 40.5万円 25万円
55万円 42.7万円 30万円
60万円 46.5万円 30万円
65万円 49.3万円 35万円
70万円 53.1万円 35万円
75万円 54.3万円 40万円
80万円 57.9万円 40万円
85万円 60.1万円 45万円
90万円 63.6万円 45万円
100万円 70.7万円 50万円
120万円 82.7万円 60万円
140万円 91.7万円 70万円
150万円 93.1万円 75万円
200万円 113.7万円 100万円
250万円 142.1万円 100万円
300万円 170.6万円 100万円
400万円 227.5万円 100万円

上記のボーナス額一覧表は、扶養人数0人(40歳以上)の場合を想定しています。

手取り額は収入状況によって異なりますので、参考程度にご活用ください。

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